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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L2LH (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ソディック 研究開発活動 (2020年12月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

研究開発活動の拠点として、横浜本社技術研修センター研究開発棟に研究開発部門を置き、中国上海、米国カリフォルニア州シリコンバレーに研究開発子会社を開設しております。この世界3極体制のもと、技術研修センターを軸に、機械構造設計開発、放電加工機用電源の開発、放電加工機及びマシニングセンタなどの性能向上の研究を行っております。さらに中国上海、カリフォルニア州シリコンバレーなどの地域性を利用し、各種ソフトウエア開発、CNC装置開発、モーションコントローラ開発などの工作機械の基礎技術となる研究開発を実践しております。
なお、基礎・応用研究には、当社グループの合計で3,220百万円(工作機械事業2,247百万円、産業機械事業461百万円、食品機械事業136百万円、その他373百万円)の研究開発費を投入いたしました。

当連結会計年度における主な研究開発の成果は、以下のとおりであります。
・リニアモータ駆動ワイヤ放電加工機の開発(工作機械事業)
リニアモータ駆動ワイヤ放電加工機「ALシリーズ」の新製品として、「AL i Groove Edition」を開発しました。世界初となるワイヤ回転機構の搭載により加工性能を向上したほか、無人での連続加工を支援する様々な機能や自動診断機能を搭載することで、省資源・安定性・自動化の優位性を高めております。

・リニアモータ駆動超高速細穴放電加工機の開発(工作機械事業)
ワイヤ放電加工のスタート穴加工の用途に加え、航空宇宙・エネルギー産業、自動車産業、医療機器、電機・電子産業の様々な分野でのドリル加工が困難な細くて深い穴・加工変質層が少ない穴・出口でバリの無い穴等、加工難易度の高まりに対応すべく、高速・高精度・高品位な加工が可能となる細穴放電加工機「K4HL」を開発しました。リニアモータをはじめとする独自の放電制御技術により、ドリルでは加工が困難な細くて深い穴を高精度に高速加工できるほか、鉄系/超硬合金/銅/アルミ/真鍮に加え、切削が困難なチタン合金/ニッケル合金などの難削材にも対応できます。なお、本製品は日刊工業新聞主催の「2020年(第63回)十大新製品賞本賞」を受賞しました。

・V-LINE® 竪型ロータリー式射出成形機の開発(産業機械事業)
成形品の多様化に伴う金型の大型化、作業性のさらなる改善、成形サイクル短縮等のニーズに応えるため、V-LINE® 竪型ロータリー式射出成形機「TR40VRE2」を開発しました。従来機比較で最大搭載金型サイズを1.5倍まで拡大し、金型の大型化・複雑化に対応したほか、テーブルの低床化による作業性向上、テーブル回転時間の短縮による成形サイクルの向上などを実現しています。

・V-LINE® 不活性ガス溶解射出成形システムの開発(産業機械事業)
生分解性プラスチックは、廃プラスチック有効利用率の低さや海洋プラスチック等による環境汚染といった世界的課題を解決する材料として期待されていますが、溶融したときの粘度が高く成形加工が困難であることが課題でした。その課題に対応すべく、当社独自の不活性ガス溶解射出成形システム「INFILT-V」を開発しました。ガスを樹脂材料に溶融させ、粘度が低下する現象を利用し、従来は成形が困難であった生分解性プラスチックでも薄肉で深物の成形加工を容易に実現することが可能となりました。

・大型2軸ミキサの開発(食品機械事業)
高品質即席麺やチルド麺などの混錬性を高めた大型2軸ミキサ「TM-350W」を開発しました。即席麺市場は国内外で需要が高まっておりますが、即席麺は生麺と比べて生産量が多いため、製麺設備が大型化する一方、麺質は生麺ほど高くはありませんでしたが、麺質にこだわった商品ニーズも高まっています。このようなニーズに対応すべく、撹拌軸を2本搭載することにより、材料の練りの性能が向上し高品質な麺生地の製造が可能になったほか、大型化により大容量の生産にも対応しています。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01504] S100L2LH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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