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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100L1ZE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社荏原製作所 連結経営指標等 (2020年12月期)

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前期次期
回次第151期第152期第153期第154期第155期第156期
決算年月2016年
3月		2017年
3月		2017年
12月		2018年
12月		2019年
12月		2020年
12月
売上高(百万円)486,235476,104381,993509,175522,424523,727
経常利益(百万円)36,47128,46416,52931,28135,57136,859
親会社株主に帰属する
当期純利益		(百万円)17,25420,5879,53118,26223,34924,473
包括利益(百万円)9,79417,42913,47312,49325,04324,113
純資産額(百万円)250,444277,509284,788286,778291,827304,470
総資産額(百万円)579,860588,457612,919591,582595,239621,578
1株当たり純資産額(円)2,590.822,672.192,735.942,795.722,981.913,106.10
1株当たり当期純利益金額(円)185.58213.7193.84179.94241.79256.85
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額		(円)169.42201.5393.32178.99240.57255.82
自己資本比率(%)41.646.145.347.347.747.7
自己資本利益率(%)7.28.03.56.68.38.4
株価収益率(倍)12.717.045.813.713.813.1
営業活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)21,52833,81644,15734,61026,72064,234
投資活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)△14,344△18,563△7,906△15,927△24,077△29,071
財務活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)△9,655△15,10211,296△46,412△20,188△9,628
現金及び現金同等物の
期末残高		(百万円)91,18590,683139,102110,55693,351120,544
従業員数(名)16,27016,31716,21916,55617,08017,480

(注)1売上高には、消費税等は含まれていません。
2従業員数は、就業人員数を記載しています。
32016年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施しています。第151期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しています。
4第152期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第151期の関連する主要な経営指標等については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっています。
52017年6月23日開催の第152期定時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。従って、第153期は2017年4月1日から2017年12月31日の9か月間となっています。第153期においては、当社及び3月決算であった連結子会社は4月1日から12月31日までの9か月間、12月決算である連結子会社は1月1日から12月31日までの12か月間をそれぞれ連結対象期間としています。また、第153期の自己資本利益率及び株価収益率は9か月決算に基づいて算出しています。
6「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号2018年2月16日)等を第155期の期首から適用しており、第154期に係る数値については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっています。
7「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号2018年3月30日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号2018年3月30日)を第156期の期首から適用しています。


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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01542] S100L1ZE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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