有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LJTZ (EDINETへの外部リンク)
株式会社タクミナ 研究開発活動 (2021年3月期)
当社グループの研究開発活動は、開発センターを中心にコア技術の追求と確立を目指しております。開発センターは、当社グループのコア技術であるダイヤフラム及び様々な分野に関しての流体移送に関する基礎技術を追求するとともに、ポンプ及び計測制御機器の開発・製品化研究も担っております。
また、開発・製品化研究においては、生産本部(工場)、東京・大阪・名古屋・中四国・福岡の各拠点の技術部門と連携して、お客様からのご要望やマーケットにおける潜在的な需要に関する情報を取り入れることで、お客様から望まれる独創的な製品の開発を迅速に行うことを目指しております。
当連結会計年度における主な活動は次のとおりであります。
ダイヤフラムポンプのメリットはそのままに、ポンプの大型化に伴う配管振動やメンテナンス性も考慮し開発した大容量スムーズフローポンプ「GPLシリーズ」に、高粘度タイプに加えて、一般薬品などの低粘度に対応しつつコストダウンを図った機種をラインナップしました。大容量移送用途における潜在的なユーザーのさらなる掘り起こしと、新たな市場の開拓を進めてまいります。
お客様に研究段階から「スムーズフローポンプ」を使用していただけるように、研究所やラボ施設向けに開発した小型スムーズフローポンプ「Qシリーズ」の流量ラインナップが5μL/min ~100μL/min となり、拡販に繋がりました。また、標準機では送液できなかった特殊タイプ(特注仕様)の研究開発によって、さらに対応可能な範囲を拡大しました。
スムーズフローポンプをプロセスラインでお使いいただいているお客様向けに、生産後の機器の洗浄を省力化することを目的とした「洗浄装置」のテストユニットが完成しました。洗浄時間短縮や洗浄液削減を検討されているお客様に対し、実液による洗浄試験の提案を足掛かりとして新たな市場の開拓を進めてまいります。
「スムーズフローポンプ」のコア技術にはダイヤフラムや弁座などがあり、それらの素材・形状の研究をはじめとし、様々な用途を想定した解析やシミュレーション・評価試験を積み重ね、製品開発・品質向上のスピードアップに繋がるノウハウの蓄積を行っております。
また、水処理、滅菌・殺菌市場向けに対応すべく、新たに計装機器開発課を立ち上げ、これまで培ってきた流体コントロール技術に加えて、水質管理に必要不可欠となる計測技術の研究によって得られたノウハウを駆使して、お客様のニーズに合った高付加価値製品の開発や次世代技術の研究開発を推進しました。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は275百万円です。
また、開発・製品化研究においては、生産本部(工場)、東京・大阪・名古屋・中四国・福岡の各拠点の技術部門と連携して、お客様からのご要望やマーケットにおける潜在的な需要に関する情報を取り入れることで、お客様から望まれる独創的な製品の開発を迅速に行うことを目指しております。
当連結会計年度における主な活動は次のとおりであります。
ダイヤフラムポンプのメリットはそのままに、ポンプの大型化に伴う配管振動やメンテナンス性も考慮し開発した大容量スムーズフローポンプ「GPLシリーズ」に、高粘度タイプに加えて、一般薬品などの低粘度に対応しつつコストダウンを図った機種をラインナップしました。大容量移送用途における潜在的なユーザーのさらなる掘り起こしと、新たな市場の開拓を進めてまいります。
お客様に研究段階から「スムーズフローポンプ」を使用していただけるように、研究所やラボ施設向けに開発した小型スムーズフローポンプ「Qシリーズ」の流量ラインナップが5μL/min ~100μL/min となり、拡販に繋がりました。また、標準機では送液できなかった特殊タイプ(特注仕様)の研究開発によって、さらに対応可能な範囲を拡大しました。
スムーズフローポンプをプロセスラインでお使いいただいているお客様向けに、生産後の機器の洗浄を省力化することを目的とした「洗浄装置」のテストユニットが完成しました。洗浄時間短縮や洗浄液削減を検討されているお客様に対し、実液による洗浄試験の提案を足掛かりとして新たな市場の開拓を進めてまいります。
「スムーズフローポンプ」のコア技術にはダイヤフラムや弁座などがあり、それらの素材・形状の研究をはじめとし、様々な用途を想定した解析やシミュレーション・評価試験を積み重ね、製品開発・品質向上のスピードアップに繋がるノウハウの蓄積を行っております。
また、水処理、滅菌・殺菌市場向けに対応すべく、新たに計装機器開発課を立ち上げ、これまで培ってきた流体コントロール技術に加えて、水質管理に必要不可欠となる計測技術の研究によって得られたノウハウを駆使して、お客様のニーズに合った高付加価値製品の開発や次世代技術の研究開発を推進しました。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は275百万円です。
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ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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