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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LQ66 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 日本電子株式会社 事業の内容 (2021年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループ(当社および当社の関係会社、以下同じ)は、当社、子会社30社および関連会社3社で構成され、電子光学機器、分析機器、計測検査機器、産業機器、医用機器の製造販売を主な内容とし、更にこれらに附帯する製品・部品の加工委託、保守・サービス、周辺機器の仕入販売を営んでおります。
当社グループの事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分は、電子光学機器、分析機器および計測検査機器を理科学・計測機器事業、産業機器を産業機器事業、医用機器を医用機器事業としております。
区分主要製品主要な会社
電子光学機器透過電子顕微鏡、分析電子顕微鏡、電子プローブマイクロアナライザ、光電子分光装置、オージェマイクロプローブ、電子顕微鏡周辺機器当社、日本電子山形㈱、日本電子インスツルメンツ㈱
JEOL USA,INC.、JEOL(EUROPE)SAS、JEOL(U.K.)LTD.、
JEOL(EUROPE)B.V.、JEOL(Nordic)AB、
JEOL ASIA PTE.LTD.、JEOL(GERMANY)GmbH、
JEOL(AUSTRALASIA)PTY.LTD.、その他14社(海外)
分析機器核磁気共鳴装置、電子スピン共鳴装置、質量分析計(MALDI飛行時間質量分析計、ガスクロマトグラフ質量分析計、液体クロマトグラフ質量分析計)、ポータブルガスクロマトグラフ、ガスモニタ分析装置、X線CT微細構造解析システム当社、㈱JEOL RESONANCE、日本電子インスツルメンツ㈱
JEOL USA,INC.、JEOL(EUROPE)SAS、JEOL(U.K.)LTD.、
JEOL(EUROPE)B.V.、JEOL(Nordic)AB、
JEOL ASIA PTE.LTD.、JEOL(GERMANY)GmbH、
JEOL(AUSTRALASIA)PTY.LTD.、その他11社(海外)
計測検査機器走査電子顕微鏡、分析走査電子顕微鏡、電子顕微鏡周辺機器、複合ビーム加工観察装置、集束イオンビーム加工観察装置、薄膜試料作製装置、クロスセクションポリッシャ、エネルギー分散形蛍光X線分析装置当社、日本電子テクニクス㈱、日本電子山形㈱、
日本電子インスツルメンツ㈱
JEOL USA,INC.、JEOL(EUROPE)SAS、JEOL(U.K.)LTD.、
JEOL(EUROPE)B.V.、JEOL(Nordic)AB、
JEOL ASIA PTE.LTD.、JEOL(GERMANY)GmbH、
JEOL(AUSTRALASIA)PTY.LTD.、その他14社(海外)
産業機器電子ビーム描画装置(スポットビーム描画、可変成形ビーム描画)、直進形電子銃・電源、電子ビーム蒸着用電子銃・電源、プラズマ発生用高周波電源、内蔵形プラズマ銃・電源、高周波誘導熱プラズマ装置当社、日本電子インスツルメンツ㈱
JEOL USA,INC.、JEOL(EUROPE)SAS、JEOL(U.K.)LTD.、
JEOL(EUROPE)B.V.、JEOL(Nordic)AB、
JEOL ASIA PTE.LTD.、JEOL(GERMANY)GmbH、
JEOL TAIWAN SEMICONDUCTORS LTD.、
JEOL(AUSTRALASIA)PTY.LTD.、その他7社(海外)
医用機器自動分析装置、臨床検査情報処理システム、全自動アミノ酸分析機当社、日本電子山形㈱、日本電子インスツルメンツ㈱
JEOL(EUROPE)SAS、JEOL(U.K.)LTD.

事業の系統図は次のとおりであります。

0101010_001.png

(注)1.無印 連結子会社
※1 非連結子会社で持分法適用会社
※2 関連会社で持分法適用会社
2.日本電子テクニクス㈱は2021年4月1日をもって、日本電子㈱に吸収合併しました。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01905] S100LQ66)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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