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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LK17 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ティアック株式会社 役員の状況 (2021年3月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性 5名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
CEO
英 裕 治1961年9月17日生
1985年4月当社入社
2001年2月当社タスカム部長
2004年6月当社執行役員タスカムビジネスユニットマネジャー
2005年5月当社執行役員エンタテイメント・カンパニープレジデント
2006年6月当社代表取締役社長
2013年6月当社代表取締役社長CEO(現任)
(注)217,700
取締役
CFO
野 村 佳 秀1954年8月11日生
1977年4月当社入社
1999年6月当社業務企画部長
2003年8月当社財務部長
2004年6月当社執行役員財務部長
2007年6月当社取締役財務部長
2010年4月当社取締役コーポレート本部長
2012年5月当社取締役コーポレート本部長兼経営情報部長
2013年4月当社取締役財務担当
2013年6月当社取締役CFO(現任)
(注)210,100
取締役
(監査等委員)
吉 村 邦 彦1957年4月21日生
1981年4月
2001年8月
2005年5月
2008年7月
2010年4月
2018年6月
当社入社
ドイツ現地法人財務部長
当社情報企画部長
当社内部監査室長
当社財務部長
当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)35,500
取締役
(監査等委員)
原 琢 己1971年8月11日生
2000年4月弁護士登録
2000年4月阿部・井窪・片山法律事務所入所
2001年10月安井総合法律事務所入所
2011年6月当社監査役
2016年6月
2018年1月
当社取締役(監査等委員)(現任)
安井・原法律事務所所長(現任)
(注)3-
取締役
(監査等委員)
坂 口 洋 二1972年7月24日生
1996年4月中央監査法人入所
1999年1月中央クーパース・アンド・ライブランド国際税務事務所入所
2000年11月公認会計士登録
2001年9月クレディ・スイス・ファースト・ボストン証券会社東京支店入社
2005年10月坂口洋二公認会計士事務所所長
2006年5月税理士登録
2006年10月AIGジャパン・パートナーズ株式会社入社
2012年10月坂口洋二公認会計士・税理士事務所所長(現任)
2013年6月当社監査役
2016年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)3-
33,300
(注)1 原琢己、坂口洋二の2氏は、社外取締役であります。
2 取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査等委員である取締役の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員会の体制は、以下のとおりであります。
委員長 吉村邦彦 委員 原琢己 委員 坂口洋二
5 原琢己氏の氏名に関しては、「開示用電子情報処理組織等による手続の特例等に関する留意事項について」及び「提出書類ファイル仕様書」(金融庁総務企画局)の規定により使用可能とされている文字以外を含んでいるため、電子開示システム(EDINET)上使用できる文字で代用しております。
6 当社は執行役員制度を導入しており、執行役員の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結後最初に開催される取締役会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

執行役員は、取締役会により選任された以下の5氏であります。
執行役員 経営企画室長 和田伸夫
執行役員 北米担当 中村浩一郎
執行役員 開発本部長 吉野伸也
執行役員 総務人事・知的財産法務担当 林健二
執行役員 SCM本部長兼品質保証部長兼購買部長兼購買課長 徳重浩

② 社外役員の状況
当社の2021年6月18日現在の社外取締役は2名であります。いずれも監査等委員であり、代表取締役及び取締役等と、取締役会のほか、定期的に会合を持ち、会社の経営、コーポレート・ガバナンス等について意見交換を行っております。これらの活動を通じて、業務執行の監督・監査及び会計の監査を行っております。
原琢己氏は、経営陣から独立した地位を有し、弁護士としての知識・経験等をもとに、客観的・専門的な視点から、当社の経営への助言や業務遂行に対する適切な監督を行っていただきたいため、社外取締役として選任しております。
坂口洋二氏は、経営陣から独立した地位を有し、公認会計士としての知識・経験等をもとに、客観的・専門的な視点から、当社の経営への助言や業務遂行に対する適切な監督を行っていただきたいため、社外取締役として選任しております。
なお、両氏の現在及び過去の兼職先は、当社グループとの間に人的関係、資本的関係及び取引関係その他の利害関係がないものと判断しております。
また、両氏は、監査等委員である社外取締役の職務遂行にあたり一般株主と利益相反の生じる恐れがないと判断し、株式会社東京証券取引所の定めに基づく独立役員に指定し、同取引所に届け出ております。
当社では、会社法上の要件及び東京証券取引所の独立性基準に加え、企業経営や法務・財務等各分野での専門的知識と豊富な経験に基づき、客観的な視点から、経営の監督機能を期待できる人材を独立社外取締役として選定するよう努めております。

③ 社外監査等委員による監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外監査等委員は、監査等委員会や取締役会への出席、内部監査室からの報告聴取などにより、監査の実効性を高めております。また、監査等委員と会計監査人は、相互の連携を図る目的をもって必要の都度会合を持ち、監査計画、監査体制、監査実施状況などについて意見の交換を行っております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01932] S100LK17)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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