マクセル株式会社 研究開発活動 (2021年3月期)

当社グループでは、当社及び当社の関係会社の研究開発部門や事業本部などが連携して研究開発活動を行っております。また、当社グループ外の企業との共同開発や産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は7,934百万円であり、セグメント別の研究開発活動及び研究開発費は次のとおりであります。

(エネルギー)
当社及びマクセル㈱の研究開発部門や事業本部などが連携し、リチウム一次電池やボタン電池などの一次電池、リチウムイオン電池や全固体電池などの二次電池及び電池応用製品の研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、将来に渡って社会課題解決に貢献する次世代電池の開発を行いました。全固体電池関連では、20年以上の長寿命と100℃以上の高温耐性を実現した硫化物系固体電解質を用いたコイン形全固体電池の量産設備導入を開始しました。また、セラミックパッケージ型全固体電池についても開発を行い、リフローはんだ付けへの対応と高いレベルの気密性を実現しました。なお、セラミックパッケージ型全固体電池については、2022年3月期中のサンプル出荷開始を予定しています。一方、e-callや盗難防止など、自動車の使用環境に対応した使用温度範囲の広い高耐熱二次電池については、製造技術などの開発を進めました。さらに、ポストリチウムイオン電池の革新型蓄電池の開発において、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)主導のプロジェクトである「RISING2」に参画することで、新たな電池技術の確立を進めました。当セグメントに係る研究開発費は1,473百万円であります。

(産業用部材料)
当社及びマクセル㈱、マクセルフロンティア㈱、マクセルクレハ㈱、宇部マクセル京都㈱の研究開発部門や事業本部などが連携し、光学部品、機能性材料、電鋳・精密部品、粘着テープ、RFIDシステムなどの研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、自動運転車両や次世代通信をターゲットにした支援技術やデバイスの開発を推進しました。車両向けには、省エネや省資源化に貢献できる軽量エンジニアリング・プラスチックシートの技術開発を進めました。一方、通信向けには車載ミリ波レーダーや5G通信をメインターゲットにした電磁波吸収部材を開発し、Beyond 5Gを狙ったテラヘルツ波対応製品の技術開発を社外と連携して推進しました。また、独自の3Dメッキ配線技術による5Gアンテナやモバイル部品の生産準備を進めました。さらに、IoT関連機器として、省電力・長距離無線通信の規格であるLPWA(Low Power Wide Area)に対応した害獣捕獲監視システムを開発し、実証テストを推進しました。当セグメントに係る研究開発費は2,638百万円であります。

(電器・コンシューマー)
当社及びマクセル㈱、マクセルイズミ㈱の研究開発部門や事業本部などが連携し、映像関連機器、小型電気機器などの研究開発・商品開発を推進しております。当連結会計年度においては、安全・安心な社会をめざし生活環境改善に貢献する各種デバイスの開発を進めました。新型コロナウイルス等の除菌に有効な低濃度オゾンによる空間除菌消臭器やオゾン水生成器を開発し、日本オゾン協会の認定取得とともに、CMや展示会出展等による製品認知向上を推進しました。また、映像関連では、独自の映像光制御技術であるLLIS(Laser Like Image Source)技術による高輝度かつ高コントラストな空中映像と高精度センサーを組み合わせた非接触HMI(Human Machine Interface)「AFID(Advanced Floating Image Display)」、人間の視覚特性を応用した高視認化処理と色彩を強調する色復元技術を組み合わせた高演色・高速演算処理アルゴリズムを開発・発表しました。また、車載用映像機器として、独自の自由曲面光学技術により小型化を実現したAR(Augmented Reality)ヘッドアップディスプレイを製品化しました。現在パートナー企業と事業化に向け、製品開発を進めています。当セグメントに係る研究開発費は3,823百万円であります。