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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LU1I (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 マクセル株式会社 事業の内容 (2021年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社グループは、当社、子会社22社、関連会社2社で構成され、エネルギー、産業用部材料及び電器・コンシューマー製品の製造・販売を主な事業内容としております。
当社グループのセグメント別の主要製品及び主要な関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。

(エネルギー)
コイン形リチウム二次電池、産業用リチウムイオン電池及びその電極、民生用リチウムイオン電池、リチウム一次電池、ボタン電池、充電器・組電池などの製造販売をしております。また太陽光発電による売電事業を行っております。

(産業用部材料)
光学部品、機能性材料、電鋳・精密部品、半導体関連組込みシステム、金型・合成樹脂成形品、粘着テープ、RFIDシステム、ICカード、工業用ゴム製品などの製造販売を行っております。

(電器・コンシューマー)
プロジェクター、小型電気機器、ヘルスケア、音響機器、光ディスク、充電機器、アクセサリー、乾電池、電設工具などの製造販売を行っております。

セグメントの名称主要製品主要な関係会社の位置付け
製造会社販売会社
エネルギーコイン形リチウム二次電池
リチウム一次電池
ボタン電池
産業用リチウムイオン電池
民生用リチウムイオン電池
電極
太陽光発電
充電器・組電池
マクセル㈱
Wuxi Maxell Energy Co., Ltd.
Maxell Asia, Ltd.
Maxell Corporation of America
Maxell Europe Ltd.
Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd.
Maxell (Shenzhen) Trading Co., Ltd.
Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd.
Maxell Taiwan, Ltd.
産業用部材料光学部品
機能性材料
電鋳・精密部品
半導体関連組込みシステム
金型・合成樹脂成形品
粘着テープ
RFIDシステム
ICカード
工業用ゴム製品
マクセル㈱
Maxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd.
PT. SLIONTEC EKADHARMA INDONESIA
Maxell Europe Ltd.
マクセルフロンティア㈱
Maxell Digital Products China Co., Ltd.
宇部マクセル京都㈱
マクセルクレハ㈱
電器・コンシューマープロジェクター
小型電気機器
ヘルスケア
音響機器
光ディスク
充電機器
アクセサリー
乾電池
電設工具
マクセル㈱
Maxell Digital Products China Co., Ltd.
マクセルイズミ㈱
GANGQUAN PRECISION (SHENZHEN) CO., LTD.



事業系統図は、次のとおりです。



なお、事業責任と成長戦略の明確化を図ることを目的として、2022年3月期より事業セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、ライフソリューションの4セグメントに変更します。
変更後のセグメント別の主要製品は次のとおりであります。

(エネルギー)
コイン形リチウム二次電池、産業用リチウムイオン電池及びその電極、民生用リチウムイオン電池、リチウム一次電池、ボタン電池、充電器・組電池、電極応用製品などの製造販売をしております。また太陽光発電による売電事業を行っております。

(機能性部材料)
粘着テープ、機能性材料、塗布型セパレーター、工業用ゴム製品などの製造販売を行っております。

(光学・システム)
光学部品、電鋳・精密部品、半導体関連組込みシステム、金型・合成樹脂成形品、RFIDシステム、ICカード、プロジェクター、映像機器などの製造販売を行っております。

(ライフソリューション)
健康・理美容機器、小型電気機器、音響機器、光ディスク、充電機器、アクセサリー、乾電池、電設工具などの製造販売を行っております。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01947] S100LU1I)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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