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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100KZSF (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社C&Gシステムズ 沿革 (2020年12月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容



年月概要
2007年2月
コンピュータエンジニアリング株式会社と株式会社グラフィックプロダクツは共同して株式移転により完全親会社を設立する共同株式移転計画書に調印
2007年3月コンピュータエンジニアリング株式会社と株式会社グラフィックプロダクツは、それぞれの株主総会において、両社が株式移転により共同で完全親会社を設立することを承認
2007年7月株式移転によりアルファホールディングス株式会社を設立
2007年7月ジャスダック証券取引所に株式を上場
2007年12月2次元、3次元融合型CAD/CAMシステム「EXCESS-HYBRID」の販売を開始
2010年1月コンピュータエンジニアリング株式会社および株式会社グラフィックプロダクツを吸収合併し、株式会社C&Gシステムズに商号変更
2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場に上場
2010年10月大阪証券取引所JASDAQ市場、同取引所ヘラクレス市場および同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
2011年5月本店を現在の東京都品川区東品川に移転
2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所との現物市場統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
2017年11月東京証券取引所市場第二部へ市場変更

なお、当社設立以前の、コンピュータエンジニアリング株式会社、株式会社グラフィックプロダクツの沿革は、それぞれ以下のとおりです。
コンピュータエンジニアリング株式会社
年月概要
1978年11月
福岡県北九州市八幡西区に、事務用パッケージソフトの製造販売を目的として、株式会社西部周防を設立。CAD/CAMの受託開発、販売を開始
1982年9月大手順送プレス金型製造業向け2次元CAD/CAMシステム「ACE Ⅰ」の販売を開始
1983年4月コンピュータエンジニアリング株式会社に商号変更
1984年5月東京支店を開設
1985年12月大阪支店を開設
1985年12月新本社ビル完成(現株式会社C&Gシステムズ北九州本社)
1986年12月2次元CAD/CAM一体型システム「EXCESSシリーズ」の販売を開始
1987年8月名古屋支店を開設
1995年9月3次元CAMメーカーである「タム株式会社」を吸収合併
2004年12月金型生産管理システム「AIQ」の販売を開始

株式会社グラフィックプロダクツ
年月概要
1981年2月東京都目黒区に、図形、画像処理に関連するコンピューターシステムの開発、製造および販売を目的として株式会社グラフィックプロダクツを設立
1981年9月金型製造用3次元NC自動プログラミングシステム「TOOL-1」の販売を開始
1984年3月東京都渋谷区に移転
1986年9月大阪営業所を開設
1990年3月名古屋事務所を開設
1990年7月金型用CAMシステム「CAM-TOOL」の販売を開始
1997年6月日本証券業協会に株式を店頭登録(現東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))
1999年2月北関東営業所を開設
2001年2月米国に現地法人「GRAPHIC PRODUCTS NORTH AMERICA,INC.」を設立
(現CGS NORTH AMERICA,INC.(USA))
2001年2月カナダに現地法人「GRAPHIC PRODUCTS NORTH AMERICA INC.」を設立
(現CGS NORTH AMERICA INC.(CANADA))
2001年4月千葉県千葉市に移転
2002年7月タイ王国に現地法人「GRAPHIC PRODUCTS ASIA CO.,LTD.」を設立
(現CGS ASIA CO.,LTD.)
2002年7月タイ王国に現地法人「GP ASSISTING(THAILAND)CO.,LTD」を設立
(現CGS ASSISTING(THAILAND)CO.,LTD.)
2004年5月東京都渋谷区に移転
2004年7月米国に現地法人「Tritech International,LLC」を設立

提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02120] S100KZSF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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