株式会社ＳＵＢＡＲＵ 連結経営指標等 (2021年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第88期	第89期	第90期
決算年月		2018年 4月1日	2019年3月	2020年3月	2021年3月
売上収益	(百万円)	-	3,156,150	3,344,109	2,830,210
税引前利益	(百万円)	-	186,026	207,656	113,954
親会社の所有者に帰属 する当期利益	(百万円)	-	141,418	152,587	76,510
親会社の所有者に帰属 する当期包括利益	(百万円)	-	158,099	140,965	107,690
親会社の所有者に帰属 する持分	(百万円)	1,634,319	1,682,248	1,712,881	1,777,735
資産合計	(百万円)	3,070,537	3,180,597	3,293,908	3,411,712
1株当たり親会社 所有者帰属持分	(円)	2,131.57	2,193.97	2,233.76	2,318.17
基本的1株当たり 当期利益	(円)	-	184.44	198.99	99.77
希薄化後1株当たり 当期利益	(円)	-	-	-	-
親会社所有者帰属持分 比率	(%)	53.2	52.9	52.0	52.1
親会社所有者帰属持分 利益率	(%)	-	8.5	9.0	4.4
株価収益率	(倍)	-	13.68	10.42	22.09
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	250,732	210,134	289,376
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△190,119	△25,844	△272,174
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△141,551	△15,818	13,966
現金及び現金同等物 の期末残高	(百万円)	765,591	702,328	858,966	907,326
従業員数	(人)	33,544	34,200	35,034	36,070
〔外、平均臨時雇用者数〕	(人)	〔8,454〕	〔8,857〕	〔9,713〕	〔9,441〕

(注)1.第89期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3.従業員数は就業人員数を表示しております。
4.従業員数の〔 〕内は平均臨時雇用人員で外数となっております。
5.希薄化後1株当たり当期利益については、潜在的に希薄化効果のある株式が存在しないため記載しておりません。

回次		日本基準
		第86期	第87期	第88期	第89期
決算年月		2017年3月	2018年3月	2019年3月	2020年3月
売上高	(百万円)	3,325,992	3,232,695	3,160,514	3,340,811
経常利益	(百万円)	394,330	379,934	196,239	185,179
親会社株主に帰属する 当期純利益	(百万円)	282,354	220,354	147,812	136,262
包括利益	(百万円)	279,352	206,042	162,837	117,910
純資産額	(百万円)	1,464,888	1,561,023	1,612,825	1,621,594
総資産額	(百万円)	2,762,321	2,866,474	2,982,725	3,096,869
1株当たり純資産額	(円)	1,902.56	2,025.31	2,093.60	2,105.71
1株当たり当期純利益	(円)	365.77	287.40	192.78	177.70
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益	(円)	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	52.8	54.2	53.8	52.1
自己資本利益率	(%)	20.2	14.6	9.4	8.5
株価収益率	(倍)	11.16	12.13	13.08	11.67
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	345,442	366,298	174,006	97,999
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△254,252	△150,711	△158,327	48,454
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△189,044	△170,937	△96,617	22,019
現金及び現金同等物 の期末残高	(百万円)	728,616	765,591	702,328	858,966
従業員数	(人)	32,599	33,544	34,200	35,034
〔外、平均臨時雇用者数〕	(人)	〔8,138〕	〔8,454〕	〔8,857〕	〔9,713〕

(注)1.第89期の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第88期の期首から適用しており、第87期に係る主要な経営指標等について遡及処理の内容を反映させた数値を記載しております。
4.第88期において、売上高の計上方法に関する会計方針の変更を行っております。なお、第87期に係る主要な経営指標等について遡及処理の内容を反映させた数値を記載しております。
5.従業員数は就業人員数を表示しております。
6.従業員数の〔 〕内は平均臨時雇用人員で外数となっております。
7.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。