株式会社ＳＵＢＡＲＵ 役員の状況 (2021年3月期)

① 役員一覧
男性10名 女性3名 (役員のうち女性の比率23%)

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長 CEO(最高経営責任者)	中村 知美	1959年5月17日生	1982年4月 当社入社 2004年6月 当社 スバル国内営業本部 マーケティング推進部長 2011年4月 当社 執行役員 戦略本部副本部長 兼 経営企画部長 2011年6月 当社 執行役員 戦略本部長 兼 経営企画部長 2013年4月 当社 執行役員 スバルグローバルマーケティング本部副本部長 兼 スバル海外第一営業本部副本部長 兼 スバル海外第二営業本部副本部長 2014年4月 当社 常務執行役員 スバル海外第一営業本部長 兼 スバル オブ アメリカ インク(SOA) 会長 2016年4月 当社 専務執行役員 スバル海外第一営業本部長 兼 スバル オブ アメリカ インク(SOA) 会長 2018年4月 当社 専務執行役員 2018年6月 当社 代表取締役社長(現)	(注5)	27,093
取締役 会長	細谷 和男	1957年7月29日生	1982年4月 当社入社 2006年5月 当社 経営企画部長 2009年1月 当社 スバル国内営業本部副本部長 2010年6月 東京スバル株式会社 代表取締役社長 2012年4月 当社 執行役員 人事部長 2014年4月 当社 常務執行役員 人事部長 兼 人財支援室長 兼 スバルブルーム株式会社 代表取締役社長 2015年4月 当社 常務執行役員 スバル国内営業本部長 2016年4月 当社 専務執行役員 スバル国内営業本部長 2018年3月 当社 専務執行役員退任 2018年4月 東京スバル株式会社 代表取締役社長 2018年12月 東京スバル株式会社 代表取締役社長退任 2019年1月 当社 副社長 製造本部長 兼 群馬製作所長 2019年6月 当社 代表取締役副社長 製造本部長 兼 群馬製作所長 2020年4月 当社 代表取締役副社長 製造本部長 2021年4月 当社 代表取締役会長 2021年6月 当社 取締役会長(現)	(注5)	17,699

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役 専務執行役員 CFO(最高財務責任者) CRMO(最高リスク管理責任者)	水間 克之	1960年4月3日生	1984年4月 株式会社日本興業銀行 入行 2012年4月 株式会社みずほコーポレート銀行 執行役員 アジア・オセアニア業務管理部長 2014年4月 株式会社みずほ銀行 常務執行役員 アジア・オセアニア地域ユニット長 2015年10月 株式会社みずほフィナンシャルグループ 常務執行役員(兼任) 2016年4月 当社 常務執行役員 スバル海外第二営業本部副本部長 2017年4月 当社 常務執行役員 海外第二営業本部長 2018年4月 当社 専務執行役員 海外第一営業本部長 兼 海外第二営業本部長 2020年4月 当社 専務執行役員 海外第二営業本部長 2021年4月 当社 専務執行役員 2021年6月 当社 取締役専務執行役員(現)	(注5)	8,533
取締役 専務執行役員	大拔 哲雄	1960年11月15日生	1984年4月 当社入社 2006年4月 当社 スバル商品企画本部 デザイン部主管 2008年9月 当社 スバル技術本部 車体設計部長 2014年4月 当社 執行役員 スバル技術本部副本部長 兼 車体設計部長 2016年4月 当社 常務執行役員 スバル第一技術本部長 兼 スバル技術研究所長 2018年4月 当社 専務執行役員 技術統括本部長 兼 第一技術本部長 2018年6月 当社 取締役専務執行役員 技術統括本部長 2019年4月 当社 取締役専務執行役員 2020年4月 当社 取締役専務執行役員 調達本部長(現)	(注5)	16,371
取締役 専務執行役員	大崎 篤	1962年4月19日生	1988年4月 当社入社 2007年4月 当社 スバル商品企画本部 プロジェクトゼネラルマネージャー 2011年6月 当社 スバル技術本部 技術管理部長 2016年4月 当社 執行役員 スバル品質保証本部副本部長 2017年4月 当社 執行役員 品質保証本部長 2018年4月 当社 常務執行役員 品質保証本部長 2019年1月 当社 常務執行役員 品質保証本部長 兼 カスタマーサービス本部長 2019年4月 当社 専務執行役員 品質保証本部長 2020年4月 当社 専務執行役員 品質保証本部長 兼 品質保証統括室長 2021年4月 当社 専務執行役員 製造本部長 2021年6月 当社 取締役専務執行役員 製造本部長(現)	(注5)	16,161

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役 専務執行役員	早田 文昭	1964年3月18日生	1986年4月 当社入社 2007年4月 当社 スバル購買本部 購買企画部長 2015年4月 当社 執行役員 スバル海外第一営業本部副本部長 兼 北米営業部長 2017年4月 当社 常務執行役員 経営企画部長 2019年4月 当社 常務執行役員 経営企画本部長 2020年4月 当社 専務執行役員 海外第一営業本部長 兼 スバル オブ インディアナ オートモーティブ インク(SIA)会長 兼 CEO 2021年6月 当社 取締役専務執行役員 海外第一営業本部長 兼 スバル オブ インディアナ オートモーティブ インク(SIA)会長 兼 CEO(現)	(注5)	9,156
取締役	阿部 康行	1952年4月17日生	1977年4月 住友商事株式会社入社 2002年6月 住商エレクトロニクス株式会社(現 SCSK株式会社)代表取締役社長 2005年4月 住商情報システム株式会社(現 SCSK株式会社) 代表取締役社長 2009年6月 住友商事株式会社 代表取締役常務執行役員 金融・物流事業部門長 2010年4月 同社 代表取締役常務執行役員 新産業・機能推進事業部門長 2011年4月 同社 代表取締役専務執行役員 新産業・機能推進事業部門長 兼 金融事業本部長 2013年4月 同社 代表取締役専務執行役員コーポレート・コーディネーショングループ長 2015年6月 同社 顧問 2016年6月 当社 監査役 2018年6月 住友商事株式会社 顧問退任 2019年6月 当社 監査役退任 2019年6月 当社 取締役(現)	(注5)	3,700
取締役	矢後 夏之助	1951年5月16日生	1977年4月 株式会社荏原製作所入社 2002年6月 同社 執行役員 2004年4月 同社 上席執行役員 精密・電子事業本部長 兼 Ebara Precision Machinery Europe GmbH 代表取締役会長 兼 Ebara Technologies Inc. 代表取締役会長 兼 上海荏原精密機械有限公司 董事長 2004年6月 同社 取締役 2005年4月 同社 取締役 兼 台湾荏原精密股份有限公司 董事長 2005年6月 同社 取締役 精密・電子事業カンパニー・プレジデント 兼 藤沢事業所長 2006年4月 同社 取締役常務執行役員 精密・電子事業カンパニー・プレジデント 2007年4月 同社 代表取締役社長 2007年5月 同社 代表取締役社長 内部統制整備推進統括部長 2009年7月 同社 代表取締役社長 内部統制統括部長 2013年4月 同社 取締役会長 2019年3月 同社 取締役会長退任 2019年6月 当社 取締役(現)	(注5)	2,500

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役	土井 美和子	1954年6月2日生	1979年4月 東京芝浦電気株式会社(現株式会社東芝)総合研究所(現研究開発センター)入社 2005年7月 同社 研究開発センターヒューマンセントリックラボラトリー 技監 2006年7月 同社 研究開発センター 技監 2008年7月 同社 研究開発センター 首席技監 2014年6月 同社 退職 2020年6月 当社 取締役(現)	(注5)	100
常勤監査役	加藤 洋一	1959年9月14日生	1983年4月 通商産業省(現経済産業省)入省 2010年7月 経済産業省 中部経済産業局長 2011年8月 同省 中小企業庁 事業環境部長 2012年9月 内閣官房内閣審議官(国家戦略室) 2012年12月 経済産業省 大臣官房政策評価審議官 2013年6月 同省 地域経済産業審議官 2014年10月 当社 執行役員 2015年4月 当社 執行役員 渉外部長 2016年4月 当社 常務執行役員 渉外部長 2017年4月 当社 常務執行役員 渉外部長 兼 経営管理本部長 2017年6月 当社 取締役常務執行役員 渉外部長 兼 経営管理本部長 2018年4月 当社 取締役専務執行役員 法務部長 2018年10月 当社 取締役専務執行役員 2021年6月 当社 常勤監査役(現)	(注8)	11,129
常勤監査役	堤 ひろみ	1957年4月25日生	1980年4月 当社入社 2002年6月 当社 広報部長 2006年6月 当社 スバル商品企画本部 商品企画部長 2013年4月 当社 執行役員 スバルカスタマーセンター長 2015年4月 当社 執行役員 人事部長 兼 スバルブルーム株式会社 代表取締役社長 2017年4月 当社 常務執行役員 人事部長 2020年4月 当社 常務執行役員 2020年6月 当社 常勤監査役(現)	(注7)	19,056

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
監査役	野坂 茂	1953年9月12日生	1976年4月 丸紅株式会社入社 1989年12月 アップルコンピュータジャパン株式会社入社 1996年3月 アラガン株式会社入社 1996年11月 日本通信株式会社 上席執行役員 最高財務責任者 2002年4月 日本オラクル株式会社 CEO直属バイス・プレジデント 財務担当 2002年8月 同社 取締役常務執行役員 最高財務責任者 2004年6月 同社 取締役専務執行役員 最高財務責任者 ファイナンス・インフラ開発・アプリケーションIT担当 兼 ファイナンス本部長 2005年11月 同社退職 2007年10月 同社 専務執行役員 最高財務責任者 ファイナンス担当 兼 IT・総務担当 兼 ファイナンス本部長 2008年8月 同社 取締役執行役専務 最高財務責任者 ファイナンス・ファシリティ・IT・経営監査統括 2011年6月 同社 取締役執行役副社長 最高財務責任者(CFO) 2018年8月 同社 取締役副会長 2019年6月 当社 監査役(現) 2019年8月 日本オラクル株式会社 取締役副会長退任	(注6)	700
監査役	岡田 恭子	1959年7月26日生	1982年4月 株式会社資生堂入社 2004年9月 同社 CSR部 2006年4月 同社 企業文化部 2011年10月 同社 企業文化部長 2012年10月 同社 企業文化部長 兼 150年史編纂プロジェクトグループリーダー 2015年4月 同社 総務部秘書室部長 2015年6月 同社 常勤監査役 2019年3月 同社 常勤監査役退任 2019年6月 当社 監査役(現)	(注6)	800
計					132,998

(注) 1.取締役 阿部 康行氏、矢後 夏之助氏及び土井 美和子氏は、社外取締役であります。
2.監査役 野坂 茂氏及び岡田 恭子氏は、社外監査役であります。
3.当社の取締役・監査役候補者の指名の方針及び手続は以下のとおりです。
・取締役会は、当社の経営理念、実効的なコーポレートガバナンス、持続的な成長及び中長期的な企業価値の向上を実現するため、当社の取締役・監査役として相応しい豊富な経験と高い能力・見識及び高度な専門性を有する人物を取締役・監査役候補者に指名します。
・取締役会は、取締役会全体の多様性等に配慮するとともに、独立した立場から経営の監督機能を担い、経営の透明性と株主価値の向上を図る観点から、複数の独立した社外取締役を指名します。
・取締役・監査役候補者は、役員人事の決定における公正性・透明性を確保するため、取締役会の諮問に基づき、役員指名会議が、独立社外取締役も含めた委員による十分な審議に基づいて承認した指名案を取締役会へ答申し、取締役会の決議をもって決定します。
・役員指名会議は、取締役会の決議により社外取締役が過半数となる構成とし、議長は取締役会の決議によって選任されます。
・監査役候補者の指名を行うにあたっては、監査役会の同意を得ております。
・取締役・監査役候補者の指名を行う際は、個々の指名について、経歴、兼職の状況、見識及び当社において期待される役割等、その理由について取締役会で説明を行います。

4.当社はグループ経営の意思決定と監督機能の強化を目的とした取締役会の活性化を図るとともに、業務執行の責任の明確化と迅速化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は下記の20名(取締役を兼務している者を除く)であります。

臺 卓治	専務執行役員、CIO(最高情報責任者)、IT戦略本部長 兼 経営企画本部副本部長
戸塚 正一郎	常務執行役員、航空宇宙カンパニープレジデント
小林 達朗	常務執行役員、人事部長
荻野 英司	常務執行役員、製造本部副本部長 兼 群馬製作所長
庄司 仁也	常務執行役員、海外第二営業本部長
佐藤 洋一	常務執行役員、国内営業本部長
江里口 磨	常務執行役員、CQO(最高品質責任者)、品質保証本部長 兼 品質保証統括室長
江森 朋晃	常務執行役員、経営企画本部長
藤貫 哲郎	常務執行役員、CTO(最高技術責任者)、技術本部長 兼 技術研究所長
永江 靖志	執行役員、IR部長 兼 総務部長
清山 健史	執行役員、部品用品本部長
奥野 竜也	執行役員、カスタマーサービス本部長
乾 保	執行役員、原価企画管理本部長 兼 経営企画本部副本部長
若井 洋	執行役員、航空宇宙カンパニーヴァイスプレジデント
阿部 一博	執行役員、商品企画本部長
綿引 洋	執行役員、技術本部副本部長
吉田 直司	執行役員、海外第一営業本部副本部長 兼 スバル オブ アメリカ インク(SOA) エグゼクティブ ヴァイスプレジデント
福水 良太	執行役員、スバル オブ インディアナ オートモーティブ インク(SIA) 社長 兼 COO(最高執行責任者)
村田 眞一	執行役員、渉外部長
植島 和樹	執行役員、技術本部副本部長 兼 CTO室長

5.2021年6月23日開催の第90期定時株主総会における選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
6.2019年6月21日開催の第88期定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
7.2020年6月23日開催の第89期定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
8.2021年6月23日開催の第90期定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
9.当社は取締役 阿部 康行氏、矢後 夏之助氏、土井 美和子氏及び監査役 野坂 茂氏、岡田 恭子氏を、株式会社東京証券取引所に対し、独立役員として届け出ております。

② 社外取締役、社外監査役の機能・役割及び選任状況についての考え方

当社は社外取締役3名、社外監査役2名を選任しております。社外取締役には、経営陣から独立した立場からのモニタリング機能と、広範かつ高度な知見に基づく当社経営に対する的確な助言者の役割を期待して選任しております。
阿部 康行氏は、総合商社の役員として経営に携わられた経歴及び当社社外監査役として経営の監査に携わられた経歴を有し、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知識及び企業の社会的責任に関する高い見識を備えていることから、取締役として適任であると考えます。同氏と当社の間には、人的関係または取引関係(社外取締役の報酬を除きます。)その他の利害関係はありません。なお、同氏は、「役員の状況」に記載のとおり、当社株式3,700株を保有しています。また、同氏は、過去には、住友商事株式会社の取締役でしたが、同社と当社の間には、株主・投資者の判断に影響を及ぼす恐れがあると考えられる規模・性質の取引関係はなく、人的関係、資本的関係その他の利害関係もありません。
矢後 夏之助氏は、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知識を備え、中でも内部統制・ガバナンス分野における高度な知見を有していることから、取締役として適任であると考えます。同氏と当社の間には、人的関係、資本的関係または取引関係(社外取締役の報酬を除きます。)その他の利害関係はありません。なお、同氏は、「役員の状況」に記載のとおり、当社株式2,500株を保有しています。また、同氏は、過去には、株式会社荏原製作所の取締役でしたが、同社と当社の間には、株主・投資者の判断に影響を及ぼす恐れがあると考えられる規模・性質の取引関係はなく、人的関係、資本的関係その他の利害関係もありません。
土井 美和子氏は、電機メーカーにおける情報技術分野の研究者・責任者としての豊富な経験と高い見識を有し、その高度な専門性に基づき政府の委員会委員等も多数歴任されていることから、取締役として適任であると考えます。同氏と当社の間には、人的関係、資本的関係または取引関係(社外取締役の報酬を除きます。)その他の利害関係はありません。なお、同氏は、「役員の状況」に記載のとおり、当社株式100株を保有しています。また、同氏は、過去には、株式会社東芝研究開発センター首席技監でしたが、同社と当社の間には、株主・投資者の判断に影響を及ぼす恐れがあると考えられる規模・性質の取引関係はなく、人的関係、資本的関係その他の利害関係もありません。
社外監査役には、経営陣から独立した経営監視機能として、広範かつ高度な知見に基づく適法性・妥当性の観点からの監査の役割を期待して選任をしております。
野坂 茂氏は、企業経営者としての豊富な経験と幅広い知識を備え、中でも企業活動における財務・会計に関する十分な知見を有していることから、社外監査役として適任であると考えます。同氏と当社との間には、人的関係または取引関係(社外監査役の報酬を除きます。)その他の利害関係はありません。なお、同氏は、「役員の状況」に記載のとおり、当社株式700株を保有しています。また、同氏は、過去には、日本オラクル株式会社の取締役でしたが、同社と当社の間には、人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係はありません。
岡田 恭子氏は、企業におけるCSR、企業文化などの分野を中心とした豊富な経験と知見を備え、監査役として経営の監査に携わられた経歴を有していることから、社外監査役として適任であると考えます。同氏と当社との間には、人的関係または取引関係(社外監査役の報酬を除きます。)その他の利害関係はありません。なお、同氏は、「役員の状況」に記載のとおり、当社株式800株を保有しています。また、同氏は、過去には、株式会社資生堂の監査役でしたが、同社と当社の間には、人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係はありません。
当社は社外役員の独立性に関する基準を定め、社外取締役及び社外監査役を選任しており、この基準に照らして、上記社外取締役及び社外監査役を独立性のある「独立役員」と位置付けております。