有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LPSZ (EDINETへの外部リンク)
株式会社 島津製作所 研究開発活動 (2021年3月期)
当社グループの研究開発活動は、主として当社が行っており、当社においては、先端的および基盤的な技術の研究開発、製品化技術の研究開発を総合的、有機的に連携させ、運営しています。すなわち、ライフサイエンステクノロジー、ナノテクノロジーなどの先端技術研究活動の成果を活かし、基盤事業としての計測機器事業、医用機器事業、航空機器事業、産業機器事業に対する新製品開発を推進しています。
また、子会社においては、独自に研究開発を行うほか、欧州および中国の研究開発子会社において次世代の当社製品の核となる基盤要素技術の研究開発を行うなど積極的な研究開発に取組んでいます。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、10,155百万円です。セグメントで見ますと、計測機器事業では4,669百万円、医用機器事業では1,699百万円、航空機器事業では571百万円、産業機器事業では875百万円であり、その他の事業では45百万円です。また、上記事業区分に配賦しない基礎的研究費等は2,293百万円です。
当連結会計年度における主要な研究開発成果にはつぎのものがあります。
計測機器事業では、クロマト分析システム、質量分析システム、光分析システム、ライフサイエンス関連分析システム、表面分析・観察システム、水質計測システムなどの開発に注力しています。クロマト分析システムとして、耐圧性能の向上と在宅勤務・リモートワークの支援機能を強化した一体型高速液体クロマトグラフシステムを開発しました。また、ガスクロマトグラフ用システムとして、自動試料注入装置を開発しました。これは、安定的な長期間稼働と在宅勤務・リモートワーク支援の機能を強化したもので、セットした容器から試料を注射器で吸い上げ、分析装置に自動で注入する前処理装置です。質量分析システムとして、世界最高クラスの感度、測定速度を実現しながら、操作性、耐久性をさらに向上させた高速液体クロマトグラフ質量分析システムを開発しました。さらに、「顕微鏡による画像」と「質量分析計で取得できる成分分布情報」を合わせて解析することで、微小領域において対象成分の分布を可視化できるイメージング質量顕微鏡システムを開発しました。光分析システムとして、従来の異物分析の同定精度を大きく改善させ、近年関心が高まっている海洋を浮遊するマイクロプラスチックの分析にも有効なフーリエ変換赤外分光光度計プラスチック劣化評価システムを開発しました。また、高速・高分解能・広波長範囲を実現し、レーザーの研究開発から製造までを支援するレーザースペクトラムアナライザシステムを開発しました。ライフサイエンス関連分析システムとして、血液や尿など生体試料の前処理から液体クロマトグラフ質量分析計による測定までを自動化できる検体前処理システムを開発しました。また、実験データである細胞画像の共有を実現し、AIが細胞の数量・面積などを高速・高精度で算出する、細胞培養ラボ向けデータ管理・解析ソフトウェアを開発しました。表面分析・観察システムとして、高い操作性と高速処理を実現し、光学調整・観察条件設定を自動化し、操作に慣れていないユーザーでも簡単に高分解能の観察データを取得できる走査型プローブ顕微鏡システムを開発しました。水質計測システムとして、水銀フリーを実現し、小型で軽量、高感度な純水用オンラインTOC計システムを開発しました。
世界的な新型コロナウイルスの感染拡大に対し、医療現場など最前線に立つ方々の支援や事態の終息に貢献するため、煩雑な手作業を省き検査時間を半分にできる新型コロナウイルス検出試薬キットおよび変異株検出試薬キット、検体取得時に医療従事者の感染を防ぐ唾液による検出試薬キットを開発しました。また、生体試料の入った検体容器、分注チップ、試薬容器、反応容器をセットするだけでPCR検査を全自動で行えるクリニック向け全自動PCR検査装置を開発しました。更に、東北大学と共同で呼気を用いた新型コロナウイルス検査法を開発しました。今後も当社のコア技術である分析計測技術を活かして本社会課題の解決に役立てるよう取り組みます。
医用機器事業では、X線TVシステム、X線撮影システム、血管撮影システム、PETシステム、放射線治療装置用動体追跡システム、近赤外光イメージング装置、医療情報システムなどの開発に注力しています。X線撮影システムとして、医療現場での検査環境を改善するため、パワーアシスト技術を駆使し、軽快でよりスムーズな操作を可能にするX線一般撮影システムを開発しました。PETシステムとして、頭部と乳房の検査に特化した世界初のTOF-PETシステムを開発しました。本システムは、保険適用されている脳腫瘍やてんかんの臨床診療に加え、アルツハイマー型認知症をはじめとする各種神経変性疾患の診療応用を支援するものです。
また、子会社においては、独自に研究開発を行うほか、欧州および中国の研究開発子会社において次世代の当社製品の核となる基盤要素技術の研究開発を行うなど積極的な研究開発に取組んでいます。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、10,155百万円です。セグメントで見ますと、計測機器事業では4,669百万円、医用機器事業では1,699百万円、航空機器事業では571百万円、産業機器事業では875百万円であり、その他の事業では45百万円です。また、上記事業区分に配賦しない基礎的研究費等は2,293百万円です。
当連結会計年度における主要な研究開発成果にはつぎのものがあります。
計測機器事業では、クロマト分析システム、質量分析システム、光分析システム、ライフサイエンス関連分析システム、表面分析・観察システム、水質計測システムなどの開発に注力しています。クロマト分析システムとして、耐圧性能の向上と在宅勤務・リモートワークの支援機能を強化した一体型高速液体クロマトグラフシステムを開発しました。また、ガスクロマトグラフ用システムとして、自動試料注入装置を開発しました。これは、安定的な長期間稼働と在宅勤務・リモートワーク支援の機能を強化したもので、セットした容器から試料を注射器で吸い上げ、分析装置に自動で注入する前処理装置です。質量分析システムとして、世界最高クラスの感度、測定速度を実現しながら、操作性、耐久性をさらに向上させた高速液体クロマトグラフ質量分析システムを開発しました。さらに、「顕微鏡による画像」と「質量分析計で取得できる成分分布情報」を合わせて解析することで、微小領域において対象成分の分布を可視化できるイメージング質量顕微鏡システムを開発しました。光分析システムとして、従来の異物分析の同定精度を大きく改善させ、近年関心が高まっている海洋を浮遊するマイクロプラスチックの分析にも有効なフーリエ変換赤外分光光度計プラスチック劣化評価システムを開発しました。また、高速・高分解能・広波長範囲を実現し、レーザーの研究開発から製造までを支援するレーザースペクトラムアナライザシステムを開発しました。ライフサイエンス関連分析システムとして、血液や尿など生体試料の前処理から液体クロマトグラフ質量分析計による測定までを自動化できる検体前処理システムを開発しました。また、実験データである細胞画像の共有を実現し、AIが細胞の数量・面積などを高速・高精度で算出する、細胞培養ラボ向けデータ管理・解析ソフトウェアを開発しました。表面分析・観察システムとして、高い操作性と高速処理を実現し、光学調整・観察条件設定を自動化し、操作に慣れていないユーザーでも簡単に高分解能の観察データを取得できる走査型プローブ顕微鏡システムを開発しました。水質計測システムとして、水銀フリーを実現し、小型で軽量、高感度な純水用オンラインTOC計システムを開発しました。
世界的な新型コロナウイルスの感染拡大に対し、医療現場など最前線に立つ方々の支援や事態の終息に貢献するため、煩雑な手作業を省き検査時間を半分にできる新型コロナウイルス検出試薬キットおよび変異株検出試薬キット、検体取得時に医療従事者の感染を防ぐ唾液による検出試薬キットを開発しました。また、生体試料の入った検体容器、分注チップ、試薬容器、反応容器をセットするだけでPCR検査を全自動で行えるクリニック向け全自動PCR検査装置を開発しました。更に、東北大学と共同で呼気を用いた新型コロナウイルス検査法を開発しました。今後も当社のコア技術である分析計測技術を活かして本社会課題の解決に役立てるよう取り組みます。
医用機器事業では、X線TVシステム、X線撮影システム、血管撮影システム、PETシステム、放射線治療装置用動体追跡システム、近赤外光イメージング装置、医療情報システムなどの開発に注力しています。X線撮影システムとして、医療現場での検査環境を改善するため、パワーアシスト技術を駆使し、軽快でよりスムーズな操作を可能にするX線一般撮影システムを開発しました。PETシステムとして、頭部と乳房の検査に特化した世界初のTOF-PETシステムを開発しました。本システムは、保険適用されている脳腫瘍やてんかんの臨床診療に加え、アルツハイマー型認知症をはじめとする各種神経変性疾患の診療応用を支援するものです。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02265] S100LPSZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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