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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LNY7 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ヨネックス株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第60期第61期第62期第63期第64期(当期)
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(千円)49,128,44549,392,93949,048,79148,505,39338,980,150
経常利益(千円)2,380,1921,262,1521,429,9231,344,218468,262
当期純利益(千円)2,121,956988,664723,9231,191,611465,412
資本金(千円)4,706,6004,706,6004,706,6004,706,6004,706,600
発行済株式総数(株)23,405,20093,620,80093,620,80093,620,80093,620,800
純資産額(千円)32,206,16832,778,39933,054,34033,881,65934,020,624
総資産額(千円)47,714,77747,432,28747,931,58147,517,23647,773,705
1株当たり純資産額(円)368.87375.30378.04387.10388.52
1株当たり配当額(円)20.005.005.005.004.50
(内1株当たり中間配当額)(10.00)(2.50)(2.50)(2.50)(2.00)
1株当たり当期純利益(円)24.3311.328.2813.625.32
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)24.2511.308.28--
自己資本比率(%)67.569.169.071.371.2
自己資本利益率(%)6.83.02.23.61.4
株価収益率(倍)50.852.081.336.1118.4
配当性向(%)20.644.260.436.784.6
従業員数(人)1,2181,2411,2801,2771,231
[外、平均臨時雇用者数][179][152][119][95][80]
株主総利回り(%)111.453.761.745.958.7
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(114.7)(132.9)(126.2)(114.2)(162.3)
最高株価(円)6,8701,221870782676
□1,249
最低株価(円)3,920579527362417
□1,205
(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.2017年4月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行いましたが、第60期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益、株主総利回りを算定しております。
3.1株当たり純資産額の算定において、「株式給付信託(J-ESOP)」導入において設定した株式会社日本カストディ銀行(信託E口)(資産管理サービス信託銀行株式会社より2020年7月27日付で商号変更)が保有する当社株式を自己株式として処理していることから、期末発行済株式数から当該株式数を控除しております。
4.1株当たり当期純利益の算定において、「株式給付信託(J-ESOP)」導入において設定した株式会社日本カストディ銀行(信託E口)(資産管理サービス信託銀行株式会社より2020年7月27日付で商号変更)が保有する当社株式を自己株式として処理していることから、期中平均株式数から当該株式数を控除しております。
5.平均臨時雇用者数は、年間の平均人員を〔 〕外数で記載しております。
6.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
7.□印は、2017年4月1日付で普通株式を1株につき4株の割合で株式分割を行ったことによる権利落後の最高株価及び改定株価を示しております。
8.第63期以降の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02427] S100LNY7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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