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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LT12 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 クラスターテクノロジー株式会社 役員の状況 (2021年3月期)


株式所有者別状況メニュー


① 役員一覧
男性6名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
開発本部長

製造第1本部長
安達良紀1971年7月16日生
1994年4月東神電気㈱入社
1997年4月当社入社
2007年4月開発本部長(現任)
2007年6月取締役就任
2014年7月代表取締役専務
2014年10月製造第2本部長
2017年6月製造第1本部長(現任)
2017年10月代表取締役社長(現任)
(注)2235,800
取締役
営業・マーケティング
本部長
藤田雅之1961年1月10日生
1979年4月日本専売公社入社
1992年1月当社入社
2004年4月関東工場長
2004年11月取締役就任(現任)
2005年4月製造本部長
2008年10月製造第2本部長
2014年10月営業・マーケティング本部長(新市場開拓)
2016年4月製造第2本部長
2018年4月営業・マーケティング本部長(現任)
(注)2500
取締役
管理本部長
駒井 幸三1958年10月13日生
1981年4月立花証券㈱入社
1994年9月ソロス・グローバル・リサーチ東京駐在員事務所入社
1995年6月センチュリー証券㈱入社
1998年1月㈱タカトリ入社
2004年12月同社代表取締役社長兼営業本部長
2013年6月当社社外取締役就任
2017年6月取締役就任(現任)
2017年6月管理本部長(現任)
(注)2200
取締役
(監査等委員)
後藤 史郎1955年6月26日生
1978年3月安達新産業入社
2000年10月当社入社
2008年4月管理本部 管理部次長
内部監査室 室長
2020年6月取締役(監査等委員)(現任)
(注)1
(注)3

取締役
(監査等委員)
松本茂1952年2月14日生
1985年4月弁護士登録(現任)
1992年11月税理士登録(現任)
2002年6月当社監査役就任
2016年6月取締役(監査等委員)(現任)
(注)1
(注)3
取締役
(監査等委員)
魚田 昌孝1945年2月1日生
1967年4月枚岡信用金庫入庫
1979年11月合併により阪奈信用金庫
2004年6月同金庫理事就任
2005年2月合併により大阪東信用金庫
2005年2月同金庫理事監査部担当
2006年7月同金庫理事コンプライアンス部担当
2009年6月当社監査役就任
2016年6月取締役(監査等委員)(現任)
(注)1
(注)3
236,500


(注)1.後藤史郎、松本茂、魚田昌孝の3名は監査等委員である取締役であります。なお、松本茂、魚田昌孝が社外取締役であります。
なお、後藤史郎は常勤の監査等委員であります。当社は、社内における情報の迅速かつ的確な把握、機動的な監査等への対応のため、監査等委員会の決議により常勤の監査等委員を選定するよう定款で定めております。
2.取締役(監査等委員である取締役を除く)の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までの1年間であります。
3.監査等委員である取締役の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までの2年間であります。
② 社外取締役
監査等委員会設置会社への移行に伴い、経営の意思決定機能を持つ取締役会における経営への監視機能が強化されました。コーポレート・ガバナンスにおいては外部からの客観的・中立的な経営監視の機能が重要であると考えておりますので、監査等委員である社外取締役が監査・監督を実施することで、十分な外部からの経営監視機能体制が整いました。
また、東京証券取引所の独立役員の独立性に関する判断基準を参考にして魚田昌孝氏、松本茂氏の2氏を一般株主と利益相反が生じるおそれのない独立役員として指定し、東京証券取引所へ届け出ております。
社外取締役(監査等委員)松本茂氏は、弁護士、税理士の資格を有しており、法務、財務、会計に関する専門的な知見を有しております。なお、同氏は、松本茂法律税務事務所の代表を兼務しておりますが、同事務所は当社との間に特別な利害関係はなく、一般株主と利益相反が生じる恐れがないと判断しております。
社外取締役(監査等委員)魚田昌孝氏は、長年にわたり金融機関に勤務された経歴を持ち財務及び会計に関する相当程度の知見を有しています。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02483] S100LT12)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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