シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100LNIL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ユアサ商事株式会社 沿革 (2021年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月項目
1666年初代湯淺庄九郎が京都で創業(寛文6年)。
1919年6月各種金属製品の販売を目的に株式会社湯淺七左衛門商店を設立し、本店を京都、支店を東京・大阪に置く。
1920年5月本店を東京に移転。
1940年10月商号を湯淺金物株式会社に変更。
1943年10月商号を湯淺金属産業株式会社に変更。
1946年10月商号を湯淺金物株式会社に変更。
1961年4月株式を店頭(東京)に公開。
1961年10月株式を東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場。
1962年8月株式を東京・大阪両証券取引所市場第一部に上場。
1975年4月本店機構を本社として強化。東京店及び大阪・名古屋・札幌・仙台・広島・福岡の各支店を支社とする。
1975年8月旧本社社屋完成。
1978年5月連結子会社湯浅金物株式会社(現ユアサプライムス株式会社)を設立。
1978年6月商号を湯浅商事株式会社に変更。
1992年3月株式を名古屋証券取引所市場第一部に上場。
1992年4月ユアサ産業株式会社と合併し、新資本金が117億38百万円となり、商号をユアサ商事株式会社に変更。
1992年4月当社とユアサ産業株式会社との合併に伴い、同社の連結子会社ユアサ林業株式会社及び同ユアサ燃料株式会社を連結子会社化。
1992年4月連結子会社湯浅金物株式会社の商号をユアサプライムス株式会社に変更。
1997年2月国興工業株式会社(現株式会社国興)を連結子会社化。
2002年12月木材事業を連結子会社ユアサ林業株式会社に移管し、同社の商号をユアサ木材株式会社に変更。
2002年12月食料事業を株式会社ヴォークス・トレーディングに営業譲渡。
2003年3月第三者割当増資を実行し、新資本金が148億76百万円となる。
2003年10月名古屋証券取引所上場廃止。
2003年11月大阪証券取引所上場廃止。
2004年4月第1回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使により、新資本金が153億77百万円となる。
2004年10月第2回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使により、新資本金が168億87百万円となる。
2005年8月第3回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使により、新資本金が206億44百万円となる。
2008年3月連結子会社ユアサR&S株式会社が、当社建設機械事業を会社分割(吸収分割)により承継。
2009年4月フシマン商事株式会社を子会社化。
2009年6月株式会社サンエイを子会社化。
2010年2月連結子会社株式会社国興を簡易株式交換により完全子会社化。


年月項目
2010年3月旧本社別館社屋完成。
2010年11月連結子会社ユアサR&S株式会社を完全子会社化。
2011年4月連結子会社ユアサR&S株式会社を吸収合併。
2011年5月連結子会社フシマン商事株式会社を完全子会社化。
2011年7月連結子会社ユアサヒラノ株式会社の商号をユアサクオビス株式会社に変更。
2014年4月連結子会社YUASA TRADING(THAILAND)CO.,LTD.(タイ)を完全子会社化。
2014年8月本社を東京都中央区から東京都千代田区へ移転。
2016年8月友工商事株式会社を連結子会社化。
2016年10月連結子会社ユアサクオビス株式会社を完全子会社化。
浦安工業株式会社を連結子会社化。
東洋産業株式会社を連結子会社化。
2017年9月連結子会社株式会社サンエイを完全子会社化。
2020年3月株式会社高千穂を連結子会社化。
富士重工ハウス株式会社(同日付で富士クオリティハウス株式会社に商号変更)を連結子会社化。
2020年5月connectome.design株式会社と資本業務提携。
2020年10月株式会社丸建サービス及び丸建商事株式会社を連結子会社化。
2020年12月中川金属株式会社及び永井産業株式会社を連結子会社化。
2021年2月株式会社シーエーシーナレッジ(2021年4月1日付でユアサシステムソリューションズ株式会社に商号変更)を連結子会社化。
2021年4月連結子会社ユアサテクノ株式会社が同じく連結子会社であるユアサプロマテック株式会社を吸収合併し、ユアサネオテック株式会社に商号変更。
前期次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02525] S100LNIL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ