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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LNWT (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社山善 事業の内容 (2021年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社24社及び関連会社1社(2021年3月31日現在)により構成されており、生産財、住設建材及び家庭機器製品を販売しており、取扱製品別に戦略立案及び事業展開を統括する組織を設置しております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付け等は次のとおりであります。
なお、次の3事業は、「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

[生産財関連事業]
(1)生産財関連事業
(機械事業部)
当事業部においては、工作機械(マシニングセンタ、CNC旋盤、CNC研削盤、CNCフライス盤、放電加工機、汎用工作機械、3Dプリンター等)、鍛圧・板金機械(プレス、シャーリング、ベンディングマシン、レーザー加工機)、射出成形機、ダイカスト成形機、CAD/CAM、工作機械周辺機器(産業用ロボット、測定機器、自動化周辺機器、工作補要機器等)等の販売、輸出入、海外調達・生産工場の海外移転支援及び三国間取引、工場生産設備並びにシステムのトータルプランニングを行っております。
(機工事業部)
当事業部においては、マテハン(物流機器)、メカトロ(メカトロ機器、ロボット、自動化ソフトウェア、省力化機器)、環境改善機器、切削工具、補要工具、作業工具、電動工具、測定・計測機器、流体機器(コンプレッサー/塗装機、ポンプ・送風機・流体継手、加熱/冷熱機器、攪拌機/混合機)、産業機器(溶接/発電機、鍛圧/板金/鋼材加工機、洗浄機、安全・衛生・セキュリティ)、鉄骨加工機械、空調設備機器(空調/冷暖房機器、クリーンルーム機器等)、BCP関連サービス等の販売、輸出入、海外調達・生産工場の海外移転支援及び三国間取引/工場生産設備並びにシステムのトータルプランニング及び製品部材調達とその販売を行っております。
[主な関係会社]
Yamazen, Inc.、Plustech Inc.、Yamazen Mexicana,S.A.DE C.V.、Yamazen(Singapore)Pte.Ltd.、Yamazen(Malaysia)Sdn.Bhd.、PT.Yamazen Indonesia、Yamazen(Thailand)Co.,Ltd.、Yamazen Machinery & Tools Philippines Inc.、Yamazen Viet Nam Co.,Ltd.、Yamazen Co.,Ltd.、Souzen Trading (Shenzhen) Co.,Ltd.、Yamazen (Shanghai) Trading Co.,Ltd.、Yamazen (Shenzhen) Trading Co.,Ltd.、Yamazen Hong Kong Ltd.、Yamazen Europe GmbH、Yamazen (Korea) Ltd.、東邦工業㈱、㈱石原技研

[消費財関連事業]
(2)住建事業
(住建事業部)
当事業部においては、厨房機器、調理機器、浴室機器、洗面機器、給湯機器、衛生機器、空調・換気関連機器、太陽光発電、蓄電池、床暖房、太陽熱温水器、蓄熱式暖房機、管工機材、内装建材、外装建材、介護機器、インテリア、サッシ、エクステリア、地盤、建築副資材、建設資材、建設機材、構造躯体、機械工具関連、オフィス機器、ホーム機器、IoT機器、BCP関連機器等の販売、関連工事及びサービスを行っております。
(3)家庭機器事業
(家庭機器事業部)
当事業部においては、家電(扇風機・暖房機器・調理・AV・照明)、インテリア家具、アウトドア・レジャー用品、キッチン・日用品、エクステリア、ガーデニング・農業、健康機器、衛生・ヘルスケア、工具、車用品・バイク用品、防災用品等の企画、開発及び販売を行っております。
[その他]
イベント企画、旅行斡旋、倉庫・保管等を行っております。
[主な関係会社]
ヤマゼンクリエイト㈱、ヤマゼンロジスティクス㈱、㈱トラベルトピア、大垣機工㈱

事業の系統図は次のとおりであります。
0101010_001.png

(注)1.※ 連結子会社
2.持分法適用会社はありません。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02560] S100LNWT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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