有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LNKF (EDINETへの外部リンク)
小泉産業株式会社 役員の状況 (2021年3月期)
①役員一覧
男性 8 名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役会長 | 梅 田 照 幸 | 1949年 11月22日生 | 1972年3月 | 当社入社 | (注)2 | 151,000 |
1991年4月 | 店舗商業施設照明商品部長 | |||||
2000年4月 | 照明事業企画管理部長 | |||||
2001年6月 | 取締役、照明事業企画管理部長 | |||||
2002年6月 | コイズミ照明デバイス㈱(旧㈱マテック) 代表取締役社長(現) | |||||
2002年7月 | 小泉産業(香港)有限公司董事長 | |||||
2003年4月 | 取締役、照明分社経営企画本部長兼事業本部長 | |||||
2004年6月 | 常務取締役、照明分社長 | |||||
2006年4月 | 常務取締役 コイズミ照明㈱代表取締役社長 | |||||
2006年6月 | 専務取締役 | |||||
2006年11月 | 克茲米商貿(上海)有限公司董事長 | |||||
2008年6月 | 東莞克茲米家電科技諮詢有限公司董事長 | |||||
2010年4月 | 代表取締役社長 | |||||
2020年4月 | 代表取締役会長(現) | |||||
2021年4月 | コイズミ照明㈱代表取締役会長(現) | |||||
代表取締役社長 | 権 藤 浩 二 | 1952年 6月7日生 | 1976年3月 | 当社入社 | (注)2 | 23,000 |
1991年4月 | 首都圏ハウジング営業部長 | |||||
1999年5月 | 照明事業部営業企画部長 | |||||
2002年2月 | 近畿電材営業部長 | |||||
2006年4月 | コイズミ照明株式会社 社長室長 | |||||
2007年4月 | グループ経営推進統括部長 | |||||
2008年6月 | 取締役、グループ経営推進統括部長 | |||||
2010年4月 | 取締役、グループ経営統括部長 | |||||
2011年4月 2012年6月 2013年12月 2016年4月 2016年6月 2018年6月 2020年4月 | コイズミ情報システム株式会社 代表取締役社長 常務取締役、グループ経営統括部長 ㈱ホリウチ・トータルサービス代表取締役社長 コイズミ物流㈱代表取締役社長 専務取締役、グループ経営統括部長 代表取締役専務取締役、グループ経営統括部長 代表取締役社長(現) ㈱ホリウチ・トータルサービス取締役会長(現) | |||||
取締役 シェアード推進部長 | 矢 本 博 康 | 1956年 11月13日生 | 1977年3月 | 当社入社 | (注)2 | 37,000 |
1996年4月 | 小泉産業㈱IT営業開発課長 | |||||
2001年12月 | コズミック㈱取締役 | |||||
2006年4月 | コイズミ情報システム㈱取締役 | |||||
2014年4月 | 小泉産業㈱情報システム部部長 | |||||
2016年4月 | 小泉産業㈱経営戦略室室長 | |||||
2017年4月 | グループ経営統括副部長 | |||||
2017年6月 | 取締役、グループ経営統括副部長 | |||||
2019年4月 | 取締役、グループ経営統括部長 | |||||
2020年4月 2021年4月 | コイズミファニテック㈱代表取締役社長(現) 取締役、経営管理部長 取締役、シェアード推進部長(現) |
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 ホールディングス 推進部長 | 神 谷 宗 弘 | 1957年 12月28日生 | 1980年3月 | 当社入社 | (注)2 | 30,000 |
2001年4月 | 照明事業本部首都圏ハウジング営業部長 | |||||
2004年4月 | 照明分社家電事業副部長 | |||||
2005年4月 | 照明分社家電事業部長 | |||||
2008年4月 | コイズミ照明㈱商品本部長 | |||||
2008年6月 | コイズミ照明㈱取締役商品本部長 | |||||
2010年4月 | コイズミ照明㈱取締役住宅・家電商品本部長 | |||||
2013年4月 | コイズミ照明㈱取締役西日本営業本部長 | |||||
2014年6月 | コイズミ照明㈱常務取締役西日本営業本部長 | |||||
2017年4月 | コイズミ照明㈱常務取締役経営本部長 | |||||
2017年6月 | 取締役 | |||||
2018年4月 | コイズミ照明㈱常務取締役東京支社長兼東日本営業本部長 | |||||
2021年4月 | コイズミ照明㈱取締役(現) 取締役ホールディングス推進部長(現) |
取締役 | 佐 久 間 晋 | 1965年 12月24日生 | 1989年3月 | 当社入社 | (注)2 | - |
2016年4月 | コイズミ照明㈱執行役員開発設計部長 | |||||
2018年6月 | コイズミ照明㈱取締役企画開発本部長 | |||||
2019年4月 | コイズミ照明㈱取締役企画開発統括部長 | |||||
2020年4月 | コイズミ照明㈱取締役企画開発本部長 | |||||
2020年6月 | コイズミ照明㈱常務取締役 | |||||
2021年4月 | コイズミ照明㈱代表取締役社長(現) | |||||
2021年6月 | 取締役(現) | |||||
取締役 (監査等委員) | 谷 垣 正 則 | 1953年 7月6日生 | 1975年2月 | 当社入社 | (注)3 | 27,000 |
2001年4月 | 照明事業本部開発設計部長 | |||||
2002年4月 | 照明事業本部マーケティング部長 | |||||
2003年4月 | 照明分社企画開発部長 | |||||
2005年4月 | 照明分社事業本部副本部長 | |||||
2006年4月 | コイズミ照明㈱取締役事業本部長 | |||||
2007年4月 | コイズミ照明㈱取締役マーケティング本部長 | |||||
2008年4月 | コイズミ照明㈱取締役経営管理本部長 | |||||
2009年7月 | 東莞小泉照明有限公司董事長 | |||||
2010年4月 | コイズミ照明㈱取締役店舗・LED商品本部長 | |||||
2011年4月 | コイズミ照明㈱取締役店舗・施設商品本部長 | |||||
2012年4月 | コイズミ照明㈱取締役商品開発本部長 | |||||
2012年6月 | 取締役 | |||||
コイズミ照明㈱常務取締役商品本部長 | ||||||
2014年4月 2015年4月 2015年6月 2016年4月 | 青垣コイズミ照明㈱代表取締役社長 コイズミ照明㈱常務取締役経営戦略本部長 コイズミ照明㈱専務取締役経営戦略本部長 コイズミ照明㈱専務取締役商品本部長 | |||||
2017年4月 | コイズミ照明㈱専務取締役R&Dセンター長 | |||||
2018年6月 | 取締役(監査等委員)(現) | |||||
取締役 (監査等委員) | 西 出 智 幸 | 1962年 8月20日生 | 1990年4月 | 大阪弁護士会登録 | (注)3 | - |
弁護士法人きっかわ法律事務所入所(現) | ||||||
2021年6月 | 当社取締役(監査等委員)(現) | |||||
取締役 (監査等委員) | 山 本 将 晴 | 1970年 1月8日生 | 2002年2月 | 税理士登録 | (注)3 | - |
2002年10月 | 山本会計事務所所長(現) | |||||
2018年6月 | 当社取締役(監査等委員)(現) | |||||
計 | 268,000 |
1 取締役 西出智幸及び山本将晴は、社外取締役であります。
2 監査等委員以外の取締役の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査等委員の取締役の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
②社外役員の状況
社外取締役である西出智幸氏は、弁護士として企業法務に精通し、その専門家としての豊富な経験、法律に関
する高い見識を客観的かつ中立の立場で当社の監査に反映していただくため選任しております。
社外取締役である山本将晴氏は、税理士として活躍されており、税務及び会計分野の専門的見地を当社の監査
に反映していただけるものと判断し、社外取締役に選任しております。
なお、当社と西出智幸氏との間には、特筆すべき関係はありません。
当社は山本将晴氏から顧問契約に基づき税務面での助言を受けておりますが、当該取引金額は通常の取引の
範囲内であり、その対価に重要性はありません。したがって、各氏とも社外取締役としての独立性を有している
ものと判断しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02596] S100LNKF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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