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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100MCUA (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社エムビーエス 提出会社の経営指標等 (2021年5月期)


メニュー沿革


回次第20期第21期第22期第23期第24期
決算年月2017年5月2018年5月2019年5月2020年5月2021年5月
売上高(千円)2,660,8643,017,4403,340,6193,345,6183,439,594
経常利益(千円)294,682384,376381,470340,957284,511
当期純利益(千円)207,494285,186301,568227,411287,098
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)335,164335,164336,147367,978391,329
発行済株式総数(株)7,275,0007,275,0007,283,0007,542,0007,732,000
純資産額(千円)1,558,5291,835,9022,097,4812,382,1012,737,582
総資産額(千円)2,803,4912,850,1253,002,5873,320,7643,740,227
1株当たり純資産額(円)213.90252.03287.67315.70354.06
1株当たり配当額
(内1株当たり
中間配当額)
(円)
(円)
----3.00
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり
当期純利益
(円)28.5239.2041.4431.1337.13
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益
(円)27.7637.4739.2829.7537.13
自己資本比率(%)55.564.369.471.773.2
自己資本利益率(%)14.216.815.410.211.2
株価収益率(倍)20.1922.9322.1824.6114.25
配当性向(%)----8.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)492,96141,840215,699474,234△1,699
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△112,294△60,237△106,722△38,358227,196
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△91,324△91,847△85,89741,997△85,646
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)871,759761,521785,3321,263,3551,403,477
従業員数(名)8199101101107
株主総利回り
(比較情報:東京マザーズ指数)
(%)226.3353.2380.0301.0209.0
(%)(96.5)(99.2)(79.0)(85.8)(100.5)
最高株価(円)8,350
□910
9802,0461,1961,012
最低株価(円)2,326
□557
560728501519

(注) 1 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 2017年4月1日付で1株につき10株の株式分割を行っております。第20期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益を算定しております。
4 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を第22期の期首から適用しており、第21期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等になっております。
5 最高・最低株価は、東京証券取引所マザース市場におけるものであります。
6 □印は、株式分割(2017年4月1日 1株→10株)による権利落後の最高・最低株価を示しております。
7 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
8 臨時雇用者数は、従業員の100分の10未満であるため記載しておりません。
9 従業員数につきましては、第22期より使用人兼務役員を含まない記載としており、それ以前の従業員数につきましても、使用人兼務役員を含まない人数を記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00323] S100MCUA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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