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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LV4A (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 VTホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2021年3月期)


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回次国際会計基準
移行日第36期第37期第38期第39期
決算年月2017年
4月1日
2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上収益(百万円)-201,621218,848207,468199,535
税引前利益(百万円)-7,4636,6304,6117,826
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)-4,6903,7672,0794,711
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(百万円)-5,8683,2181,1556,404
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)35,45439,04540,04436,88240,195
総資産額(百万円)125,873144,113141,478167,912174,011
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)301.34332.71341.22314.28348.45
基本的1株当たり当期利益(円)-39.8732.1017.7240.61
希薄化後1株当たり当期利益(円)-39.8732.1017.7240.61
親会社所有者帰属持分比率(%)28.227.128.322.023.1
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)-12.69.55.412.2
株価収益率(倍)-13.613.016.511.0
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-11,35113,1478,36116,454
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△5,424△5,640△15,356△2,580
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△5,089△7,6249,104△14,453
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)6,7557,6407,5149,4909,195
従業員数(名)3,2583,4453,4903,5693,667
(外、平均臨時雇用者数)(500)(623)(643)(680)(658)
(注)1.第37期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)により連結財務諸表を作成しております。
2.売上収益には消費税等は含まれておりません。
3.従業員数は就業員数であります。
4.第36期、第37期及び第39期の希薄化後1株当たり当期利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、基本的1株当たり当期利益と同額であります。
5.本表は、百万円未満を四捨五入して表示しております。


回次日本基準
第35期第36期第37期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(百万円)169,560202,133218,634
経常利益(百万円)7,9377,1736,385
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)4,4213,7652,674
包括利益(百万円)4,5705,2432,504
純資産額(百万円)37,64240,75140,942
総資産額(百万円)121,493136,758133,680
1株当たり純資産額(円)297.33318.91318.44
1株当たり当期純利益(円)37.5832.0022.79
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)---
自己資本比率(%)28.827.428.0
自己資本利益率(%)13.110.47.2
株価収益率(倍)15.417.018.3
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)11,01713,18913,654
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△13,103△6,713△6,220
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)1,102△5,206△7,846
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)6,4997,8207,388
従業員数(名)3,2583,4453,490
(外、平均臨時雇用者数)(500)(623)(643)
(注)1.第37期の日本基準に基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.従業員数は就業員数であります。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.当社は従来、百万円未満を切り捨てて端数処理しておりましたが、第36期より百万円未満を四捨五入して記載しております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02889] S100LV4A)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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