株式会社ブルボン 研究開発活動 (2021年3月期)

(1) 研究開発の目的
当社グループは「安全・安心・安定および健康」をお客様にお届けすることを目指し「品質保証第一主義」に徹した活動を行っております。
新しい時代のニーズや少子高齢化への対応、生活習慣病予防のための商品開発、新素材開発の研究、おいしさと楽しさの追求、消費者ニーズや流通からの要請への迅速な対応、独創機械開発、新カテゴリーの創造、エリアの拡大、新チャネルの流通開拓を目的としております。

(2) 研究開発の課題と成果
〇 基盤研究分野
健康科学研究所では、食品領域研究と先端医療領域研究の2つを大きな柱として、新たな健康関連事業の基盤につながる研究開発に取り組みました。
食品領域研究においては、ウィングラムエナジックウォーター摂取による運動時の体液保持、運動パフォーマンスの検証実験に取り組みました。また、健康志向の高まりに対応するため、低糖質ごはん米として販売している高アミロース米を応用する商品企画検証に取り組みました。
また、新潟大学内に設置した寄附講座と連携し、ボイセンベリーポリフェノールの褐色脂肪細胞への有用性に関する研究を行い、成果の一部を日本抗加齢医学会総会にて発表しました。
先端医療領域研究では、再生医療研究をサポートする技術開発の一環として、信州大学医学部との共同研究で得た「細胞の増殖制御技術」を基とした応用研究に取り組みました。臨床利用の多いヒト線維芽細胞およびヒト間葉系幹細胞の増殖制御培養方法を見出し、日本再生医療学会にて発表を行いました。

○ 新製品開発分野
製品開発部では「品質保証第一主義」を掲げ、“食”に対する安全、安心、安定を基に、お客様の健康へ寄与することのできる商品の開発を目指しています。社会環境やライフスタイルの変化に伴い、多様化するお客様のニーズにいち早く対応し、市場から求められる実質価値観の高い製品の開発に取り組みました。
新たな製造技術開発としては、新食感のグミとして、小さな粒状グミを集めて成型し、本物のみかんのさのうの様な食感を表現した「プルプグミみかん味」を開発しました。また、ゲル化剤の配合技術により新食感デザートとして「食後の0kcalプレミアム」を開発しました。食感の差別化としてパフ入りのチョコレートを厚くサンドする製造機械を新たに製作し「ロアンヌチョコクランチ」を開発しました。
技術の組合せの開発としては、成型技術、焼成技術の応用により、ひとくちサイズの個装されたカステラとして「ちいさなかすていら」を開発しました。自社主力商品の「ルマンド」の製造技術を活かし、原料を贅沢に使用して仕上げた「贅沢ルマンド」を開発しました。また、「アルフォート」シリーズでは、チョコレート比率を従来よりも高めてビスケットと組合せた「アルフォートミニチョコレートプレミアムたっぷりショコラ」を展開しました。
素材開発の研究では、フリーズドライチーズを新たに採用し、焼菓子とナッツを組み合わせたおつまみ商品として「くつろぎバル」シリーズを開発しました。
新分野への取り組みとして錠菓商品に取り組みました。口内消臭効果のある素材を活かした「食茶タブレット」と熱中症対策素材を配合した「ミネラル塩タブレット」を開発しました。
また、新分野として参入した冷菓に「シルベーヌアイス」「ガトーレーズンアイス」を開発し、お菓子アイス市場の展開と定着化を図りました。
健康食品の研究開発では、女性に不足しがちな食物繊維、カルシウム、鉄分を配合した「ナクア」シリーズを開発しました。健康志向の高まりに対応するため、健康素材の開発やロカボ、低糖質化にも取り組み、製品化を進めております。

○ その他
設備開発管理部では、新製品のための新しい機械及び装置の研究・開発とその軌道化、基幹設備更新時の新しい機構・機能の導入研究および機械開発とその軌道化、品質向上のための設備の根本的な見直しと研究・検証活動や設備改善、安全・安心のための各種検査装置等の開発および導入検証、省人化・収益性改善のための設備開発などに取り組みました。
業務直販営業部では、複合食品自動販売機「プチモール」の設置台数増加に合わせて、新しいコンセプトやさらなる省エネルギー、脱エネルギーを目指した独自の自動販売機開発およびエンターテイメント性の高いデザインや付帯機能の研究・開発とその実現に向けた試作検証を継続的に行っております。
先端工学技術研究室では、IoT・ビッグデータ・AI等を活用した生産システムの構築による品質の安定・向上、生産性の向上、原材料のトレーサビリティ、フードセーフティーへの取り組み強化など、より一層の品質保証体制のレベルアップに取り組みました。また、他業務においてもデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進に向けて、データと先端デジタル技術を活用した実証実験や研究開発に取り組みました。

以上の結果、当連結会計年度の研究開発費は1,196百万円(対前期比96.8%)となりました。

(3) 研究開発の体制
当社グループでは、以下の部署において取り組んでおります。