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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LK6F (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ジャパンフーズ株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第41期第42期第43期第44期第45期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(千円)15,118,36614,741,23216,453,03815,563,11612,275,575
経常利益又は経常損失(△)(千円)1,167,494859,143725,206432,581△792,498
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)716,006567,019△282,832100,949△724,083
持分法を適用した場合の
投資損失(△)
(千円)△95,774----
資本金(千円)628,800628,800628,800628,800628,800
発行済株式総数(株)5,100,0005,100,0005,100,0005,100,0005,100,000
純資産額(千円)8,005,2888,464,2638,114,4498,021,0697,215,609
総資産額(千円)18,951,45920,689,21220,037,27622,102,30424,877,984
1株当たり純資産額(円)1,659.851,755.021,682.491,663.131,496.12
1株当たり配当額(円)27.0027.0027.0027.0027.00
(うち1株当たり中間配当額)(10.00)(10.00)(10.00)(10.00)(10.00)
1株当たり当期純利益又は
1株当たり当期純損失(△)
(円)148.46117.57△58.6420.93△150.13
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)42.2440.9140.5036.2929.00
自己資本利益率(%)9.306.89△3.411.25△9.50
株価収益率(倍)9.1112.52-54.13-
配当性向(%)18.1922.97-128.99-
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)2,717,653----
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△2,431,991----
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△743,301----
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)4,646,146----
従業員数(人)257239254258257
(外、平均臨時雇用者数)(-)(-)(-)(-)(-)
株主総利回り(%)119.0131.6110.5107.0117.8
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(114.7)(132.9)(126.2)(114.2)(162.3)
最高株価(円)1,4671,6451,6151,3051,317
最低株価(円)1,0901,2751,0609921,001
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.1株当たり純資産額は、自己株式を除く期末発行済株式数により、また1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失は、自己株式数を除く期中平均発行済株式数により算定しています。
3.第41期、第42期及び第44期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第43期及び第45期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第43期及び第45期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
5.第42期より連結財務諸表を作成しているため、第42期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高については、記載しておりません。
6.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00421] S100LK6F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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