有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NAOV (EDINETへの外部リンク)
株式会社エイチ・アイ・エス 連結経営指標等 (2021年10月期)
回次 | 第37期 | 第38期 | 第39期 | 第40期 | 第41期 | |
決算年月 | 2017年10月 | 2018年10月 | 2019年10月 | 2020年10月 | 2021年10月 | |
売上高 | (百万円) | 606,024 | 728,554 | 808,510 | 430,284 | 118,563 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | 19,647 | 19,499 | 17,089 | △31,283 | △63,299 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (百万円) | 13,259 | 11,067 | 12,249 | △25,037 | △50,050 |
包括利益 | (百万円) | 20,386 | 11,606 | 11,432 | △33,573 | △48,430 |
純資産額 | (百万円) | 111,247 | 115,641 | 123,909 | 98,421 | 64,145 |
総資産額 | (百万円) | 422,809 | 516,468 | 577,399 | 414,604 | 411,447 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,466.13 | 1,539.98 | 1,686.22 | 1,177.91 | 580.00 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 219.52 | 192.96 | 213.63 | △432.66 | △749.86 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | 204.60 | 166.87 | 197.66 | - | - |
自己資本比率 | (%) | 20.3 | 17.1 | 16.8 | 17.8 | 9.9 |
自己資本利益率 | (%) | 16.0 | 12.7 | 13.2 | - | - |
株価収益率 | (倍) | 17.3 | 17.7 | 13.2 | - | - |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 32,369 | 20,397 | 39,344 | △57,718 | △28,397 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △26,209 | △44,841 | △52,116 | △47,901 | △7,095 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 29,769 | 48,304 | 15,362 | △5,602 | 40,711 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 168,659 | 191,440 | 192,541 | 80,445 | 88,079 |
従業員数 | (人) | 13,510 | 13,875 | 15,202 | 13,990 | 10,618 |
[外、平均臨時雇用者数] | [3,422] | [3,179] | [3,191] | [2,333] | [1,832] |
2.当社は信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship®)を導入しており、エイチ・アイ・エス従業員持株会専用信託が所有する当社株式については、連結財務諸表において自己株式として計上しております。そのため、1株当たり純資産額の算定にあたっては、当該株式数を自己株式に含めて「普通株式の期末自己株式数」を算定しております。また、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定にあたっては、当該株式数を自己株式に含めて「普通株式の期中平均株式数」を算定しております。なお、当該信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship®)は2021年5月をもって終了しております。
3.第40期及び第41期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.第40期及び第41期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04358] S100NAOV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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