有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LR2H (EDINETへの外部リンク)
株式会社永谷園ホールディングス 連結経営指標等 (2021年3月期)
回次 | 第64期 | 第65期 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | |
決算年月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | |
売上高 | (百万円) | 80,714 | 99,069 | 104,746 | 105,063 | 102,611 |
経常利益 | (百万円) | 2,967 | 3,184 | 2,468 | 3,138 | 4,570 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 1,241 | 1,659 | 1,058 | 1,149 | 1,869 |
包括利益 | (百万円) | 2,350 | 2,202 | △168 | 493 | 1,959 |
純資産額 | (百万円) | 31,219 | 33,824 | 32,800 | 32,292 | 31,034 |
総資産額 | (百万円) | 89,736 | 89,786 | 87,943 | 86,391 | 85,194 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,741.07 | 1,821.64 | 1,773.90 | 1,758.74 | 1,689.64 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 69.05 | 92.28 | 59.03 | 64.59 | 106.10 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 34.9 | 36.5 | 36.1 | 36.0 | 34.9 |
自己資本利益率 | (%) | 4.1 | 5.2 | 3.3 | 3.7 | 6.1 |
株価収益率 | (倍) | 41.9 | 31.6 | 42.1 | 34.2 | 22.0 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 1,562 | 6,221 | 3,942 | 7,522 | 5,561 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △12,885 | △2,970 | △2,635 | △4,294 | △3,580 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 10,997 | △2,408 | △1,959 | △3,071 | △1,981 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 7,726 | 8,473 | 7,703 | 7,862 | 8,601 |
従業員数 | (人) | 2,478 | 2,620 | 2,506 | 2,544 | 2,581 |
〔外、平均臨時雇用者数〕 | 〔1,032〕 | 〔1,705〕 | 〔1,369〕 | 〔1,376〕 | 〔1,239〕 |
2 当社は、2018年10月1日を効力発生日として普通株式2株につき1株の割合で株式併合を実施しております。第64期の期首に当該株式併合が実施されたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
3 「潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額」については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 従業員数は、就業人員数を記載しております。
5 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第66期の期首から適用しており、第65期以前に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
6 第66期より不動産関連の収益及び費用について表示方法の変更を行っており、第65期以前に係る主要な経営指標等については、当該変更を反映した組替後の数値を記載しております。
7 第67期より、国際財務報告基準(IFRS)を適用する在外連結子会社について、IFRS第16号「リース」を適用しております。なお、累積的影響を適用開始日に認識する方法を採用しているため、比較情報を修正再表示しておりません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00469] S100LR2H)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。