有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NXFG (EDINETへの外部リンク)
オーエス株式会社 連結経営指標等 (2022年1月期)
回次 | 第100期 | 第101期 | 第102期 | 第103期 | 第104期 | |
決算年月 | 2018年1月 | 2019年1月 | 2020年1月 | 2021年1月 | 2022年1月 | |
売上高 | (千円) | 8,657,464 | 8,489,359 | 8,934,814 | 6,127,958 | 5,571,120 |
経常利益 | (千円) | 587,878 | 748,913 | 834,781 | 35,942 | 99,867 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 481,907 | 426,603 | 552,813 | △33,550 | 493,971 |
包括利益 | (千円) | 461,142 | 421,280 | 561,631 | △59,892 | 495,974 |
純資産額 | (千円) | 9,667,966 | 10,009,870 | 10,492,223 | 10,342,638 | 10,772,008 |
総資産額 | (千円) | 29,986,816 | 30,396,374 | 28,979,880 | 28,747,005 | 31,160,269 |
1株当たり純資産額 | (円) | 3,053.66 | 3,161.71 | 3,314.11 | 3,261.80 | 3,392.63 |
1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失(△) | (円) | 152.19 | 134.75 | 174.61 | △10.59 | 155.64 |
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 32.2 | 32.9 | 36.2 | 36.0 | 34.6 |
自己資本利益率 | (%) | 5.1 | 4.3 | 5.4 | ― | 4.7 |
株価収益率 | (倍) | 22.7 | 25.3 | 20.1 | ― | 19.1 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,833,715 | 70,842 | 1,785,678 | 516,933 | △182,085 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 2,231,869 | △1,259,014 | △412,773 | △384,784 | △1,483,563 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,737,729 | △265,230 | △1,628,004 | 251,789 | 2,205,700 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 2,968,335 | 1,514,932 | 1,259,833 | 1,643,771 | 2,183,822 |
従業員数 (ほか、平均臨時雇用者数) | (名) | 126 | 119 | 123 | 115 | 120 |
(102) | (106) | (117) | (76) | (90) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
3 当社は、2017年8月1日付で株式併合(普通株式5株につき1株の割合で併合)を実施しております。これに伴い、第100期の期首に当該株式併合が実施されたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)を算定しております。
4 2020年1月期より、「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等の適用による表示方法の変更を行ったため、2019年1月期の連結経営指標等は当該変更を反映した遡及適用後の数値を記載しております。
5 第103期の自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
6 第103期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
7 第104期の親会社株主に帰属する当期純利益の大幅な増加は、特別利益にテナント退店関連損益を計上したことによるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04593] S100NXFG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。