有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L1DD (EDINETへの外部リンク)
株式会社白洋舍 連結経営指標等 (2020年12月期)
回次 | 第124期 | 第125期 | 第126期 | 第127期 | 第128期 | |
決算年月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | 2019年12月 | 2020年12月 | |
売上高 | (百万円) | 48,977 | 50,738 | 50,816 | 50,274 | 39,146 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | 1,338 | 1,475 | 1,209 | 289 | △4,439 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (百万円) | 1,005 | 1,050 | 299 | △6 | △3,159 |
包括利益 | (百万円) | 954 | 1,821 | △170 | 147 | △3,704 |
純資産額 | (百万円) | 8,807 | 10,411 | 10,007 | 9,899 | 6,057 |
総資産額 | (百万円) | 37,664 | 37,749 | 38,111 | 38,180 | 34,856 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,146.10 | 2,562.38 | 2,458.61 | 2,461.06 | 1,515.39 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 262.60 | 275.36 | 78.58 | △1.71 | △833.37 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 21.8 | 25.8 | 24.6 | 24.4 | 16.5 |
自己資本利益率 | (%) | 12.8 | 11.7 | 3.1 | △0.1 | △41.9 |
株価収益率 | (倍) | 10.2 | 16.0 | 35.9 | ― | ― |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 2,139 | 2,113 | 2,291 | 1,880 | △1,307 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △596 | △1,224 | △1,340 | △1,404 | 932 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △1,758 | △1,503 | △844 | △886 | 780 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 1,570 | 975 | 1,081 | 663 | 1,065 |
従業員数 (ほか、平均臨時 雇用者数) | (名) | 2,125 | 2,186 | 2,229 | 2,230 | 2,212 |
(2,990) | (2,910) | (2,801) | (2,714) | (2,288) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第127期の期首から適用しており、第126期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
3 「株式給付信託(BBT)」に残存する自社の株式は、第124期、第125期、第126期、第127期及び第128期の1株当たり純資産額の算定上、期末株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
4 「株式給付信託(BBT)」に残存する自社の株式は、第124期、第125期、第126期、第127期及び第128期の1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
5 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
6 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
7 2016年7月1日付で普通株式10株を1株の割合で併合しております。第124期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04754] S100L1DD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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