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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100LEAD (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社昴 沿革 (2021年2月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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年月概要
1972年7月1965年9月創設の鶴丸予備校を有限会社教学社鶴丸予備校として法人化し、本社を鹿児島市に設置。
1974年12月有限会社鶴丸予備校に商号変更。
1984年10月ラ・サール中・高校他有名私立校志望者を対象とした受験ラサールを設置。
1991年2月組織変更のため、株式会社昴と合併。
1992年3月鹿児島県鹿児島市桜ケ丘に桜ケ丘校を開設。
1992年6月鹿児島県加世田市川畑に加世田校、同出水市中央町に出水校を開設。更に宮崎県宮崎市大塚町に大塚校を開設し、宮崎県へ進出。
1992年7月鹿児島県名瀬市幸町に名瀬校、同曽於郡志布志町に志布志校、宮崎県都城市妻ケ丘町に都城校、同宮崎市清水に受験ラサール宮崎、同小林市細野に小林校をそれぞれ開設。
1993年3月宮崎県宮崎市東大淀に大淀校を開設。
1995年2月鹿児島県枕崎市千代田町に枕崎校を開設。
1995年3月宮崎県宮崎市下北方に大宮校を開設。
1995年12月当社株式を日本証券業協会へ店頭登録。
1996年3月鹿児島県日置郡伊集院町に伊集院校を開設。
1996年4月鹿児島県鹿児島市山田町に中山校を開設。
1997年2月熊本県熊本市水前寺に受験ラサール水前寺を開設し、熊本県へ進出。
1997年3月鹿児島県串木野市曙町に串木野校、宮崎県都城市鷹尾に西都城校、同宮崎郡清武町に加納校、同日向市北町に日向校、同延岡市愛宕町に延岡校、熊本県熊本市武蔵ケ丘に武蔵ケ丘校をそれぞれ開設。
1997年4月熊本県熊本市秋津新町に健軍校を開設。
1998年2月鹿児島県鹿児島市加治屋町に本社を移転。
1998年4月熊本県熊本市坪井に坪井校を開設。
1998年7月鹿児島県鹿児島市下伊敷町に玉江校、同姶良郡隼人町に隼人校、熊本県熊本市帯山に帯山校をそれぞれ開設。
1999年3月熊本県熊本市出仲間に田迎校を開設。
2000年3月鹿児島県指宿市大牟礼に指宿校、熊本県熊本市長嶺に長嶺校、同八代市西松江城町に八代校をそれぞれ開設。
2001年3月熊本県宇土市本町に宇土校、同玉名市中に玉名校を開設。
2001年4月鹿児島県鹿児島市武に鹿児島高等部、宮崎県宮崎市橘通に宮崎高等部、鹿児島県国分市広瀬に国分南教室、同大島郡瀬戸内町に古仁屋教室、同曽於郡末吉町に末吉教室をそれぞれ開設。
2001年12月福岡県福岡市早良区に西新校と室見校、同西区に姪浜校を開設し、福岡県へ進出。
2002年3月鹿児島県鹿児島市加治屋町に初の個別指導教室を開設。
2003年6月宮崎県宮崎市と熊本県熊本市及び福岡県福岡市に個別指導教室を開設。
2004年12月日本証券業協会の登録を取消し、ジャスダック証券取引所へ上場。
2005年3月鹿児島県鹿児島市と鹿児島県鹿屋市及び鹿児島県霧島市にブルースカイ教室を開設。
2008年3月鹿児島県鹿児島市と宮崎県宮崎市に河合塾マナビスを開設。熊本県菊池郡菊陽町に菊陽校、宮崎県宮崎市に浮城校を開設。
2009年3月熊本県菊池郡大津町に大津校を開設。
2010年3月鹿児島県鹿児島市に皇徳寺校を開設。
2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所との合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場。
2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
2013年7月福岡県福岡市城南区に鳥飼教室、熊本県熊本市南区にけやき通り教室を開設。
2014年3月鹿児島県霧島市にフレスポ国分校を開設。
2015年4月鹿児島県鹿児島市と宮崎県宮崎市に東進衛星予備校の運営を開設。
2016年3月鹿児島県姶良市と宮崎県都城市に東進衛星予備校の運営を開設。
2016年4月
2020年3月		鹿児島県鹿児島市にすばるアカデミー城西教室を開設。
株式会社タケジヒューマンマインド(現連結子会社)の全株式を取得。
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04941] S100LEAD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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