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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100KZPJ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ストリームメディアコーポレーション 提出会社の経営指標等 (2020年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第46期第47期第48期第49期第50期
決算年月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月
売上高(千円)4,532,5087,769,8457,058,6326,113,6934,240,932
経常利益又は経常損失(△)(千円)17,774308,06573,01473,711△1,227,237
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)15,671289,12561,348△483,155△1,242,638
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)4,591,4924,591,4924,591,4924,591,4925,969,408
発行済株式総数(株)165,203,51316,520,35116,520,35116,520,351115,213,831
純資産額(千円)4,347,3684,627,1694,681,3484,248,2455,958,471
総資産額(千円)5,439,9956,380,4666,418,6495,190,7558,843,502
1株当たり純資産額(円)261.79279.29282.35253.7549.59
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)1.3417.513.72△29.26△22.64
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-17.49---
自己資本比率(%)79.572.372.680.764.6
自己資本利益率(%)0.56.51.3△10.9△25.1
株価収益率(倍)306.228.750.3--
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)-1,387,836△946,825△599,334-
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)-5,242△687,132△85,385-
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)-△4,368△6,039△5,741-
現金及び現金同等物の期末残高(千円)-3,287,7351,644,304952,532-
従業員数(名)4547535797
[ほか、平均臨時雇用者数][22][28][26][21][3]
株主総利回り(%)100.0122.445.668.366.1
(比較指標:JASDAQ INDEX グロース)(%)(104.0)(124.8)(85.1)(100.8)(73.3)
最高株価(円)68945537320544
(76)
最低株価(円)34479158161101
(33)
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第46期及び第48期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第49期及び第50期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 2017年7月1日付で、普通株式について10株を1株の割合で株式併合を行ったため、第46期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
5 第47期から第49期の持分法を適用した場合の投資利益につきましては、関連会社がないため記載しておりません。
6 第46期及び第50期は、連結財務諸表を作成しておりますので、第46期及び第50期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー、現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
7 第49期及び第50期における株価収益率については、1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。
8 1株当たり配当額及び配当性向については、第46期から第50期まで無配のため記載しておりません。
9 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所JASDAQ(グロース)におけるものであります。
10 当社は、2017年7月1日付で普通株式について10株を1株の割合で株式併合を行っております。第47期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )にて株式併合前の最高株価及び最低株価を記載しております。
11 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第49期の期首から適用しており、第48期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05088] S100KZPJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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