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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100MOAZ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アイル 提出会社の経営指標等 (2021年7月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第27期第28期第29期第30期第31期
決算年月2017年7月2018年7月2019年7月2020年7月2021年7月
売上高(千円)8,235,7359,014,45410,132,89412,278,90012,817,882
経常利益(千円)391,892489,687926,8801,670,6251,803,003
当期純利益(千円)273,035318,086604,6911,155,8121,202,441
資本金(千円)354,673354,673354,673354,673354,673
発行済株式総数(株)6,260,7146,260,64412,521,26425,042,52825,042,528
純資産額(千円)2,136,8652,337,4172,744,7503,584,2234,415,819
総資産額(千円)5,251,5465,432,6776,352,6677,293,1398,160,461
1株当たり純資産額(円)170.66186.68109.60143.15176.38
1株当たり配当額(円)18.020.016.015.017.0
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(6.0)(7.0)(7.0)
1株当たり当期純利益(円)21.8025.4024.1546.1948.03
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)40.743.043.249.154.1
自己資本利益率(%)13.314.223.836.530.1
株価収益率(倍)32.640.934.730.729.8
配当性向(%)41.339.433.132.535.4
従業員数(名)543606654709752
〔外、平均臨時雇用者数〕〔-〕〔-〕〔-〕〔-〕〔-〕
株主総利回り(%)173.3254.7412.5698.1713.5
(比較指標:TOPIX(配当込み))(%)(125.1)(138.3)(126.5)(124.0)(161.0)
最高株価(円)1,7502,7751,6772,9841,918
(※1)1,125(※2)2,349
最低株価(円)8101,1629001,5781,235
(※1)1,016(※2) 942

(注)1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
3 当社は2018年8月1日を効力発生日として、普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第27期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
4 当社は2019年11月1日を効力発生日として、普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第29期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
5 第28期の1株当たり配当額には、東京証券取引所市場第二部への市場変更記念配当2円を含んでおります。
6 第29期の1株当たり配当額には、東京証券取引所市場第一部銘柄指定の記念配当4円を含んでおります。
7 第31期の1株当たり配当額には、創立30周年記念配当2円を含んでおります。
8 平均臨時雇用者数は、従業員の総数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
9 最高・最低株価は、2018年6月27日以前は東京証券取引所JASDAQ(グロース)、2018年6月28日以降は東京証券取引所市場第二部、2019年7月2日以降は東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
10 ※1は、株式分割(2018年8月1日、1株→2株)による権利落ち後の最高・最低株価であります。
11 ※2は、株式分割(2019年11月1日、1株→2株)による権利落ち後の最高・最低株価であります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05705] S100MOAZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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