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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100O9QT (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社リクルートホールディングス 連結経営指標等 (2022年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等


回次国際会計基準
第58期第59期第60期第61期第62期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
(単位: 百万円)
売上収益2,173,3852,310,7562,399,4652,269,3462,871,705
税引前利益199,228239,814226,149168,502382,749
当期利益152,329175,381181,249131,690297,722
親会社の所有者に
帰属する当期利益
151,667174,280179,880131,393296,833
親会社の所有者に
帰属する包括利益
154,405172,216151,649208,633395,869
親会社の所有者に
帰属する持分
835,605965,775988,4491,091,5711,363,776
資産合計1,574,0321,748,9821,998,9172,196,6132,423,542

(単位: 円)
1株当たり親会社
所有者帰属持分
500.20578.04599.65667.96847.45
基本的1株当たり
当期利益
90.79104.31108.2779.83181.68
希薄化後1株当たり
当期利益
90.60104.11108.0779.70180.83
親会社所有者帰属
持分比率(%)
53.155.249.449.756.3
親会社所有者帰属
持分当期利益率(%)
19.319.318.412.624.2
株価収益率(倍)29.130.325.867.729.8
(単位: 百万円)
営業活動による
キャッシュ・フロー
194,117276,960303,325286,597439,610
投資活動による
キャッシュ・フロー
△65,937△204,619△88,993△40,373△70,738
財務活動による
キャッシュ・フロー
△83,169△68,521△192,721△172,713△254,371
現金及び現金同等物
の期末残高
389,822402,911421,253501,043669,551

(単位: 名)
従業員数40,15245,85649,37046,80051,757
平均臨時雇用者数2,3312,4492,5301,7201,896


(注1) 当社は、2018年3月期よりIFRSに基づいて連結財務諸表を作成しています。
(注2) 当社は、2017年7月1日付で普通株式1株につき3株の株式分割を行っています。2018年3月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益及び希薄化後1株当たり当期利益を算定しています。


回次日本基準
第58期
決算年月2018年3月
(単位: 百万円)
売上高2,173,385
経常利益152,547
親会社株主に帰属する当期純利益99,513
包括利益93,362
純資産額774,143
総資産額1,541,543

(単位: 円)
1株当たり純資産額463.41
1株当たり当期純利益59.97
潜在株式調整後1株当たり当期純利益59.84
自己資本比率(%)49.8
自己資本利益率(%)13.0
株価収益率(倍)44.1

(単位: 百万円)
営業活動によるキャッシュ・フロー194,403
投資活動によるキャッシュ・フロー△66,223
財務活動によるキャッシュ・フロー△83,178
現金及び現金同等物の期末残高389,813
(単位: 名)
従業員数40,152
平均臨時雇用者数2,331


(注1) 2018年3月期の日本基準の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
(注2) 当社は、2017年7月1日付で普通株式1株につき3株の株式分割を行っています。
2018年3月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しています。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E07801] S100O9QT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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