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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LL3T (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 大日本印刷株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第123期第124期第125期第126期第127期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(百万円)976,797990,750982,691984,888925,259
経常利益(百万円)20,96226,42218,44115,35927,709
当期純利益又は当期純損失(△)(百万円)19,98518,353△51,19629,99812,644
資本金(百万円)114,464114,464114,464114,464114,464
発行済株式総数(千株)663,480324,240324,240324,240324,240
純資産(百万円)737,211737,696669,873560,334646,612
総資産(百万円)1,399,6531,433,4871,426,2571,359,7191,417,801
1株当たり純資産額(円)2,394.552,444.022,219.361,994.842,302.03
1株当たり配当額
(うち1株当たり中間配当額)
(円)32.0048.0064.0064.0064.00
(16.00)(16.00)(32.00)(32.00)(32.00)
1株当たり当期純利益
又は当期純損失(△)
(円)64.5660.52△169.61101.5145.01
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)52.6751.4646.9741.2145.61
自己資本利益率(%)2.732.49△7.274.882.10
株価収益率(倍)37.1736.32△15.6122.6751.52
配当性向(%)99.1105.8-63.0142.2
従業員数
(外、平均臨時雇用人員)
(人)10,80010,77510,75710,49910,328
(1,008)
株主総利回り(%)123.20116.30141.95127.85131.95
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(114.69)(132.89)(126.20)(114.20)(162.32)
最高株価(円)1,2552,854
(1,384)
2,6913,1352,655
最低株価(円)9282,128
(1,169)
2,1381,9211,791

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第125期の期首から適用しており、第124期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
3.2017年10月1日をもって、普通株式2株を1株の割合で株式併合を行っております。第123期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
4.第124期の1株当たり配当額48.00円は、1株当たり中間配当額16.00円と1株当たり期末配当額32.00円の合計であります。2017年10月1日をもって、普通株式2株を1株の割合で株式併合を行っているため、1株当たり中間配当額16.00円は株式併合前、1株当たり期末配当額32.00円は株式併合後の金額となります。
5.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。なお、第124期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式併合前の最高株価及び最低株価を( )内に記載しております。
7.平均臨時雇用人員については、第127期より、臨時従業員の対象を雇用契約期間に1年以上の定めのある従業員から6か月以上の定めのある従業員に変更したうえで算定しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00693] S100LL3T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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