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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100UZW2 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 テモナ株式会社 提出会社の経営指標等 (2024年9月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第12期第13期第14期第15期第16期
決算年月2020年9月2021年9月2022年9月2023年9月2024年9月
売上高(千円)2,301,5732,405,0911,892,9371,856,2351,455,665
経常利益又は経常損失(△)(千円)164,867457,906△125,920△95,002△38,789
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)96,466290,299△105,307△130,278△381,563
持分法を適用した場合
の投資利益
(千円)
資本金(千円)379,790385,071385,671386,421386,421
発行済株式総数(株)11,256,04811,389,59211,405,59211,425,59211,425,592
純資産額(千円)1,061,6481,361,3311,271,4411,159,467776,969
総資産額(千円)2,034,0612,188,9672,082,9462,101,2431,459,783
1株当たり純資産額(円)100.32127.32117.37105.0969.51
1株当たり配当額(円)
(うち1株当たり中間配当額)(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)8.9927.37△9.89△12.22△35.72
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)8.7927.13
自己資本比率(%)51.861.960.153.450.9
自己資本利益率(%)7.524.1△8.4△11.6△51.4
株価収益率(倍)151.1728.94
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)471,354
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△135,926
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△129,992
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,447,418
従業員数(人)11311012111182
(外、平均臨時雇用者数)(15)(8)(10)(5)(6)
株主総利回り
(比較指標:東証規模別株価指数 小型)
(%)
(%)
258.37150.5756.2754.9434.98
(105.40)(123.58)(112.68)(136.73)(150.90)
最高株価(円)1,7001,691805397356
最低株価(円)435768296238150


(注) 1.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第14期の期首から適用しており、第14期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、該当する関連会社がないため記載しておりません。
3.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
4.第14期、第15期及び第16期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在するものの、1株当たり当期純損失金額のため記載しておりません。
5.第14期、第15期及び第16期の株価収益率については、1株当たり当期純損失金額のため記載しておりません。
6.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
7.最高・最低株価は、2023年10月20日以降は東京証券取引所スタンダード市場、2023年10月19日以前は東京証券取引所プライム市場、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものです。
8.第12期及び第14期以降については連結財務諸表を作成しているため、第12期及び第14期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33040] S100UZW2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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