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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ODLJ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東ソー株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第119期第120期第121期第122期第123期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(百万円)585,195599,875526,945489,073658,988
経常利益(百万円)112,73686,60863,45671,444130,805
当期純利益(百万円)79,45564,00945,76151,59695,053
資本金(百万円)55,17355,17355,17355,17355,173
発行済株式総数(株)325,080,956325,080,956325,080,956325,080,956325,080,956
純資産額(百万円)393,831433,706454,773485,894558,787
総資産額(百万円)600,195604,735593,832662,835726,798
1株当たり純資産額(円)1,211.961,334.511,399.041,526.431,755.29
1株当たり配当額
(うち1株当たり中間配当額)
(円)44.0056.0056.0060.0080.00
(12.00)(28.00)(28.00)(28.00)(30.00)
1株当たり当期純利益(円)244.70197.10140.87161.35298.70
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)244.44196.91140.75161.23298.53
自己資本比率(%)65.671.776.573.376.9
自己資本利益率(%)22.015.510.311.018.2
株価収益率(倍)8.58.78.713.16.1
配当性向(%)22.928.439.837.226.8
従業員数(名)3,4043,5013,5763,6833,758
株主総利回り(%)109.693.771.5119.9108.5
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(115.9)(110.0)(99.6)(141.5)(144.3)
最高株価(円)2,733
(1,366)
2,1121,8522,2362,249
最低株価(円)1,850
(925)
1,3341,0121,1221,589

(注) 1 従業員数は、就業人員数であります。
2 2017年10月1日をもって、普通株式2株を1株に株式併合しております。第119期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
3 2017年10月1日をもって、普通株式2株を1株に株式併合しております。第119期の1株当たり配当額は、中間配当額12.00円(当該株式併合前)と期末配当額32.00円(当該株式併合後)の合計値としております。なお、当該株式併合を考慮した第119期の中間配当額は24.00円となり、期末配当額32.00円を加えた年間配当額は56.00円となります。
4 2017年10月1日をもって、普通株式2株を1株に株式併合しております。第119期の株価については当該株
式併合後の最高・最低株価を記載し、( )内に当該株式併合前の最高・最低株価を記載しております。
5 最高・最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
6 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第120期の期首から適用しており、第119期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっております。
7 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準29号 2020年3月31日)等を第123期の期首から適用しており、第123期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00767] S100ODLJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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