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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LP98 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 三菱ケミカルグループ株式会社 連結経営指標等 (2021年3月期)


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(1) 連結経営指標等

回次国際会計基準
第12期第13期第14期第15期第16期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上収益(百万円)3,376,0573,724,4063,840,3413,580,5103,257,535
税引前利益(百万円)258,343344,077284,846122,00332,908
当期利益(百万円)216,515276,362216,72986,56022,722
親会社の所有者に帰属する
当期利益(△損失)
(百万円)156,259211,788169,53054,077△7,557
当期包括利益(百万円)226,493297,476205,898475160,551
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
(百万円)165,709233,619161,655△6,66497,068
親会社の所有者に帰属する
持分
(百万円)1,091,3981,285,7501,377,9471,170,2221,236,339
資産合計(百万円)4,463,5474,701,4155,572,5085,132,1495,287,228
1株当り親会社
所有者帰属持分
(円)758.30893.26970.46824.07870.40
基本的1株当り当期利益(△損失)(円)106.73147.14119.2238.08△5.32
希薄化後1株当り当期利益(△損失)(円)105.95136.06110.0535.21△5.32
親会社所有者帰属持分比率(%)24.527.324.722.823.4
親会社所有者帰属持分
利益率
(%)15.117.812.74.2△0.6
株価収益率(倍)8.17.06.516.9-
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)396,643397,940415,575452,003467,133
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△289,056△335,933△895,068△87,563△217,010
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)1,411△150,592519,062△450,523△142,773
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)363,510277,624321,541228,211349,577
従業員数
[外、平均臨時雇用人員]
(人)69,29169,23072,02069,60969,607
[6,878][7,428][7,558][6,753][6,031]

(注) 1 国際会計基準(以下「IFRS」といいます。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2 売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3 売上収益及び税引前利益は、継続事業の金額を表示しております。
4 第16期(2021年3月期)の株価収益率については、基本的1株当り当期損失のため記載しておりません。


回次日本基準
第12期
決算年月2017年3月
売上高(百万円)3,432,398
経常利益(百万円)258,073
親会社株主に帰属する
当期純利益
(百万円)113,237
包括利益(百万円)205,319
純資産額(百万円)1,608,324
総資産額(百万円)4,295,260
1株当り純資産額(円)691.18
1株当り当期純利益(円)77.35
潜在株式調整後
1株当り当期純利益
(円)76.78
自己資本比率(%)23.2
自己資本利益率(%)11.8
株価収益率(倍)11.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)333,150
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△264,566
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)40,123
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)360,012
従業員数
[外、平均臨時雇用人員]
(人)69,291
[6,878]

(注) 1 2017年3月期の日本基準による連結財務諸表につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2 売上高には消費税等は含まれておりません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00808] S100LP98)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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