三井化学株式会社 連結経営指標等 (2021年3月期)

回次		国際財務報告基準
		移行日	第23期	第24期
決算年月		2019年 4月1日	2020年3月	2021年3月
売上収益	(百万円)	-	1,349,522	1,211,725
税引前利益	(百万円)	-	60,824	74,243
当期利益	(百万円)	-	42,619	64,219
親会社の所有者に帰属する当期利益	(百万円)	-	33,970	57,873
当期包括利益	(百万円)	-	14,031	95,872
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	6,174	88,974
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	551,782	529,220	607,921
資産合計	(百万円)	1,590,902	1,530,515	1,558,125
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	2,828.82	2,770.45	3,102.52
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	174.52	298.00
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	-	-
親会社所有者帰属持分比率	(%)	34.7	34.6	39.0
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	-	6.3	10.2
株価収益率	(倍)	-	11.75	11.73
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	142,232	174,323
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△109,112	△77,555
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△6,365	△68,956
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	139,489	164,571	195,987
従業員数	(名)	17,743	17,979	18,051

(注)1.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2.希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第24期より国際財務報告基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。

回次		日本基準
		第20期	第21期	第22期	第23期	第24期
決算年月		2017年3月	2018年3月	2019年3月	2020年3月	2021年3月
売上高	(百万円)	1,212,282	1,328,526	1,482,909	1,338,987	1,204,804
経常利益	(百万円)	97,196	110,205	102,972	65,517	75,444
親会社株主に帰属する当期純利益	(百万円)	64,839	71,585	76,115	37,944	56,040
包括利益	(百万円)	85,400	93,131	79,226	11,946	110,775
純資産額	(百万円)	514,635	587,222	631,739	608,021	654,066
総資産額	(百万円)	1,325,525	1,431,309	1,501,074	1,480,067	1,488,181
1株当たり純資産額	(円)	2,247.70	2,574.82	2,829.50	2,761.91	2,967.54
1株当たり当期純利益	(円)	324.05	358.38	385.60	194.94	288.57
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	33.9	35.7	36.8	35.6	39.1
自己資本利益率	(%)	15.6	14.9	14.3	7.0	10.1
株価収益率	(倍)	8.49	9.36	6.93	10.52	12.11
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	100,440	82,660	109,492	114,974	165,233
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△47,395	△75,041	△64,255	△85,168	△60,357
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△47,575	△10,205	△14,134	9,050	△87,351
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	82,884	78,828	109,839	147,272	168,401
従業員数	(名)	13,423	17,277	17,743	17,979	18,051

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.2017年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行っております。第20期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
4.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第22期の期首から適用しており、第21期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
5.第24期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。