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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LLB7 (EDINETへの外部リンク)
東レ株式会社 沿革 (2021年3月期)
| 年月 | 沿革 |
| 1926年1月12日 | 三井物産㈱の出資により、資本金10,000千円をもって、東洋レーヨン㈱設立。 |
| 1927年8月 | 滋賀県石山に滋賀工場を設立し、ビスコース法によるレーヨン糸の生産を開始。 |
| 1936年8月 | レーヨンステープルの生産を開始。 |
| 1938年2月 | レーヨンステープルの紡織の一貫工場として、瀬田工場を完成。 |
| 1941年7月 | 東洋絹織㈱、庄内川レーヨン㈱及び㈱庄内川染工所を吸収合併し、愛媛工場、愛知工場とした。 |
| 1949年5月 | 東京証券取引所に株式上場。 |
| 1951年4月 | ナイロン工業化のため名古屋工場を建設。既存の愛知工場にも設備を新設し、ナイロンの本格生産を開始。 |
| 1951年6月 | 米国DuPont社とナイロンの技術提携契約を締結。 |
| 1957年2月 | 英国ICI社とポリエステル繊維の技術提携契約を締結。 |
| 1958年4月 | 三島工場完成。ポリエステル繊維 東レテトロン®の生産を開始。 |
| 1959年4月 | ポリエステルフィルム ルミラー®の本格生産を開始。 |
| 1960年2月 | 岡崎工場完成。強力ナイロン糸の本格生産を開始。 |
| 1960年8月 | 東洋工事㈱(現在の東レエンジニアリング㈱)を設立。 |
| 1961年4月 | 当社独自で開発したPNC法によるカプロラクタムの本格生産を開始。 |
| 1962年9月 | 基礎研究活動促進のため基礎研究所を開設。 |
| 1963年12月 | Toray Nylon Thai Co., Ltd. (現在のThai Toray Synthetics Co., Ltd.)を設立。 |
| 1964年3月 | アクリル繊維トレロン®及びABS樹脂トヨラック®の本格生産を開始。 |
| 1970年1月 | 社名を東レ㈱に変更。 |
| 1970年4月 | 高級スエード調素材エクセーヌ®を開発。 |
| 1970年7月 | 千葉工場完成。ABS樹脂の生産を開始。 |
| 1970年11月 | 土浦工場完成。ポリプロピレンフィルム トレファン®の生産を開始。 |
| 1971年3月 | 東海工場完成。テレフタル酸及びカプロラクタムの生産を開始。 |
| 1971年7月 | 岐阜工場完成。ポリエステルフィルムの生産を開始。 |
| 1971年8月 | 炭素繊維トレカ®の生産を開始。 |
| 1971年10月 | P.T. Indonesia Toray Syntheticsを設立。 |
| 1973年2月 | Penfibre Sdn. Berhadを設立。 |
| 1975年1月 | 石川工場完成。最新鋭技術によるポリエステル繊維の生産を開始。 |
| 1980年11月 | 逆浸透(RO)膜エレメント ロメンブラ®の生産を開始。 |
| 1982年11月 | 東レエンジニアリング㈱の建設・不動産事業を分離し、東レ建設㈱を設立。 |
| 1982年12月 | 三島工場のポリエステルフィルム生産設備を完成。 |
| 1982年12月 | Société des Fibres de Carbone S.A. (現在のToray Carbon Fibers Europe S.A.)を設立。 |
| 1985年5月 | TREA Inc. (現在のToray Plastics (America), Inc.)を買収。 |
| 1985年8月 | 石川工場のナイロンフィラメント生産設備を完成。 |
| 1986年12月 | 東レインターナショナル㈱を設立。 |
| 1990年7月 | Toray Plastics (Malaysia) Sdn. Berhadを設立。 |
| 1992年1月 | 経口プロスタサイクリン(PGI2)誘導体製剤ドルナー®の製造認可。同年4月販売開始。 |
| 年月 | 沿革 |
| 1992年5月 | Toray Composites (America), Inc. (現在のToray Composite Materials America, Inc.)を設立。 |
| 1994年8月 | 東麗酒伊印染(南通)有限公司(現在の東麗酒伊織染(南通)有限公司)を設立。 |
| 1995年11月 | 東麗合成繊維(南通)有限公司を設立。 |
| 1999年10月 | Saehan Industries Inc.と合弁でToray Saehan Inc. (現在のToray Advanced Materials Korea Inc.)を設立。 |
| 2002年9月 | 水道機工㈱に資本参加。 |
| 2003年5月 | 先端融合研究所を開設。 |
| 2004年8月 | 株式の追加取得により、蝶理㈱を子会社とした。 |
| 2009年4月 | 自動車・航空機分野向けの総合技術開発拠点として、A&Aセンター(Automotive & Aircraft Center)を開設。 |
| 2010年1月 | 東燃ゼネラル石油㈱と合弁で東レ東燃機能膜合同会社(後の東レバッテリーセパレータフィルム㈱)を設立。 |
| 2011年1月 | 環境・エネルギー分野向けの総合技術開発拠点として、E&Eセンター(Environment & Energy Center)を創設。 |
| 2014年2月 | Zoltek Companies, Inc.を買収。 |
| 2014年2月 | Woongjin Chemical Co., Ltd.を買収。同年3月Toray Chemical Korea Inc.に社名変更。 |
| 2017年4月 | 東レバッテリーセパレータフィルム㈱を吸収合併し、同社本社を那須工場とした。 |
| 2018年7月 | TenCate Advanced Composites Holding B.V. (現在のToray TCAC Holding B.V.)を買収。 |
| 2019年4月 | Toray Advanced Materials Korea Inc.がToray Chemical Korea Inc.を吸収合併。 |
| 2019年12月 | 未来創造研究センターを開設。 |
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00873] S100LLB7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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