有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LQKX (EDINETへの外部リンク)
株式会社JVCケンウッド 事業の内容 (2021年3月期)
当社グループは、当社及び当社の子会社73社(国内16社、海外57社)、並びに関連会社6社(国内4社、海外2社)により構成され、オートモーティブ分野関連、パブリックサービス分野関連、メディアサービス分野関連の製造・販売、その他分野のテレマティクスソリューションビジネスを主要な事業とし、かつ、これに付帯する事業を営んでいます。
当社グループの事業区分及び主要製品並びにそれに係わる主要な関係会社の位置付けは以下のとおりであり、事業区分は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記」に記載されているセグメントの区分と同一です。
(2021年3月31日現在)
事業の系統図は以下のとおりです。
当社グループの事業区分及び主要製品並びにそれに係わる主要な関係会社の位置付けは以下のとおりであり、事業区分は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記」に記載されているセグメントの区分と同一です。
(2021年3月31日現在)
事業区分 | 主要製品 | 主要会社名 |
オートモーティブ分野 | カーAVシステム、カーナビゲーションシステム、ドライブレコーダー、車載用デバイス | (生産会社) 株式会社JVCケンウッド 株式会社JVCケンウッド長野 株式会社JVCケンウッド長岡 PT.JVC Electronics Indonesia JVCKENWOOD Optical Electronics (Thailand) Co., Ltd. Shanghai Kenwood Electronics Co., Ltd. JVCKENWOOD Technologies Singapore Pte. Ltd. (販売会社) 株式会社JVCケンウッド JVCKENWOOD USA Corporation JVCKENWOOD U.K. Limited JVCKENWOOD Deutschland GmbH JVCKENWOOD Singapore Pte. Ltd. (開発・生産及び販売会社) Shinwa Industries (China) Limited ASK Industries S.p.A. |
パブリックサービス分野 | 業務用無線機器、業務用映像監視機器、業務用オーディオ機器、医用画像表示モニター | (生産会社) 株式会社JVCケンウッド山形 株式会社JVCケンウッド長岡 JVCKENWOOD Electronics Malaysia Sdn. Bhd. (販売会社) 株式会社JVCケンウッド 株式会社JVCケンウッド・公共産業システム JVCKENWOOD USA Corporation JVCKENWOOD Canada Inc. JVCKENWOOD U.K. Limited JVCKENWOOD Hong Kong Limited (開発・生産及び販売会社) Zetron, Inc. EF Johnson Technologies, Inc. Radio Activity S.r.l. Rein Medical GmbH |
事業区分 | 主要製品 | 主要会社名 |
メディアサービス分野 | 業務用ビデオカメラ、プロジェクター、ヘッドホン、民生用ビデオカメラ、ホームオーディオ、ポータブル電源、CD/DVD(パッケージソフト)等の受託ビジネス、オーディオ・ビデオソフト等のコンテンツ等 | (生産会社) 株式会社JVCケンウッド 株式会社JVCケンウッド・クリエイティブメディア JVCKENWOOD Electronics (Thailand) Co.,Ltd (販売会社) 株式会社JVCケンウッド JVCKENWOOD USA Corporation JVCKENWOOD U.K. Limited JVCKENWOOD (China) Investment Co.,Ltd. (企画・制作及び販売会社) 株式会社JVCケンウッド・ビクターエンタテインメント |
その他 | テレマティクスソリューション、サービスパーツ他 | (販売会社) 株式会社JVCケンウッド (その他の会社) 株式会社JVCケンウッド・サービス |
事業の系統図は以下のとおりです。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21320] S100LQKX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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