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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LOOZ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ENEOSホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2021年3月期)


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回次国際会計基準
第7期第8期第9期第10期第11期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(百万円)7,025,06210,301,07211,129,63010,011,7747,658,011
営業利益又は損失(△)(百万円)271,138487,546537,083△113,061254,175
税引前利益又は損失(△)(百万円)249,115467,435508,617△135,764230,891
親会社の所有者に帰属する
当期利益又は損失(△)
(百万円)150,008361,922322,319△187,946113,998
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
(百万円)157,384384,125297,090△272,338149,991
親会社の所有者に帰属する
持分
(百万円)1,707,1942,539,5412,717,8402,311,0462,325,108
資産合計(百万円)6,792,8928,457,5558,477,8118,011,2928,058,818
1株当たり親会社の所有者
帰属持分
(円)686.64743.36816.39718.28724.18
基本的1株当たり当期利益
又は損失(△)
(円)60.33105.9295.36△57.8635.48
希薄化後1株当たり当期利益又は損失(△)(円)60.33105.9095.32△57.8635.42
親会社所有者帰属持分比率(%)25.130.032.128.828.9
親会社所有者帰属持分当期
利益率
(%)9.115.212.3△7.54.9
株価収益率(倍)9.066.085.31△6.4014.14
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)225,781707,106344,184510,734679,094
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△251,910△95,104△206,900△371,346△306,791
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△138,310△508,223△196,662△119,808△355,081
現金及び現金同等物の期末
残高
(百万円)343,039437,117378,945393,302412,300
従業員数(人)35,08539,78440,69540,98340,753
(外、平均臨時雇用者数)(12,692)(15,172)(14,283)(14,376)(14,361)
(注)1.第7期より、国際会計基準(IFRS)に準拠して連結財務諸表を作成しています。
2.売上高には、消費税等は含まれていません。
3.第7期の希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため、基本的1株当たり当期利益又は損失(△)の金額を記載しています。


回次日本基準
第7期
決算年月2017年3月
売上高(百万円)8,136,008
経常利益(百万円)333,564
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)160,068
包括利益(百万円)166,556
純資産額(百万円)2,041,747
総資産額(百万円)6,658,627
1株当たり純資産額(円)647.35
1株当たり当期純利益(円)64.38
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-
自己資本比率(%)24.2
自己資本利益率(%)10.3
株価収益率(倍)8.49
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)230,881
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△237,535
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△160,783
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)295,522
従業員数(人)35,085
(外、平均臨時雇用者数)(12,692)
(注)1.第7期の日本基準に基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
2.売上高には、消費税等は含まれていません。
3.第7期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。
4.第7期の従業員数は、IFRSによる連結範囲に基づくものです。日本基準に比べて連結範囲が拡大したため、従業員数は増加しています。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E24050] S100LOOZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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