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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LTQV (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社コーセー 研究開発活動 (2021年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、お客様のニーズに合った化粧品を市場に提供するために、主に、以下の国内二拠点を中心として研究開発活動に取り組んでおります。
コーセー製品開発研究所‥‥‥‥‥‥‥製品開発研究、海外市場研究、製品管理、研究管理、薬事戦略
サステナビリティ研究
コーセー先端技術研究所‥‥‥‥‥‥‥先端技術研究、基盤技術研究、品質保証研究、研究戦略
当連結会計年度におきましては、さらなる顧客価値創出のための技術開発力と品質保証体制の強化、グローバル化への対応を進め、研究開発活動のより一層の向上に努めました。
当連結会計年度における研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。
製品研究分野の研究成果として、当連結会計年度において開発いたしました主な製品は以下のとおりであります。
スキンケア製品
製品名称等特徴セグメントの名称
サンカット プロディフェンス
薬用ミルクD
世界初、制汗機能を有したSPF50+、PA++++の日やけ止め。コスメタリー事業
ルシェリ リンクルホワイト
UVエマルジョン
日本初、シワ改善と美白効果を有したSPF50+、PA++++の日中用UV乳液。化粧品事業
ONE BY KOSÉ
セラム ヴェール〔医薬部外品〕
有効成分ライスパワーNo11の配合によりセラミド産生を促進し、肌の水分保持能を改善する美容液。化粧品事業
カルテHDシリーズ
コーセーマルホファーマ株式会社から発売した、ヘパリン類似物質を配合し保湿効果に優れた商品群。
化粧品事業
コスメデコルテ キモノ
オードトワレ
ブランド50周年にあたり開発したコスメデコルテを体現するフレグランス。化粧品事業

メイクアップ製品・ヘアケア製品
製品名称等特徴セグメントの名称
メイクキープミストEX独自の製剤技術により、新たに「皮脂テカリ・崩れ防止成分」を配合、更なるメイクキープ機能の高水準化を実現した。コスメタリー事業
コスメデコルテ
トーンパーフェクティングパレット
自社独自のコンシーラー理論を構築、その理論に基づいた最適な色の組み合わせにより、シミ・クマ・くすみの全ての悩みへ対応できる、テーラーメイド要素の高いパレットとして実現した。化粧品事業
アディクション
ザ マットリップ リキッド
自社独自性の高い技術で、マットで色鮮やかな発色、マスクに付かないロングラスティング、軽い「無重力」な使用感を実現。化粧品事業
カールキープマジックマスカラ下地、マスカラ、トップコートと1つで3役の機能性を独自処方で実現。長時間にじまず、つややかな睫毛とカール効果を持続する。コスメタリー事業
ジルスチュアート
アイジュエルデュー
独自製法でつくられた、弾力のあるタッチで軽やかになじみ、宝石をちりばめたようなきらめきで彩るアイカラー。化粧品事業
スティーブンノル
プロフェッショナル
コアリニューシリーズ
サロン専用のステップ使用のヘアケア商品。ステップ使用ならではの高い毛髪補修効果を実現した商品。化粧品事業

基礎研究分野では、化粧品の有効性と安全性をより一層高めるため、iPS細胞を用いた抗老化研究、シミ・しわなどの発生メカニズム解明、高度な分析機器を用いた生体成分分析方法の確立などを推進しております。また、世界初のしわ予測数理モデルの構築やオンラインでの新しいカウンセリングコンテンツの開発など、デジタル技術を駆使した先端的な研究にも取り組んでいます。カウンセリングコンテンツの実例として、コニカミノルタ株式会社と協業して開発した「毛髪診断システム」をMaison KOSÉ銀座へ導入しました。これら研究成果は多岐にわたる分野での学会発表を実施し、優秀賞など多くの賞を受賞しております。今後、これらの基礎研究から得られる成果を、新製品の開発や顧客満足度に繋がるカウンセリングツールなどに随時応用していく予定です。また、不要となった化粧品を絵具に再利用する事業への協力を開始しており、サステナビリティ推進に向けた研究も今後強化していく方針です。
以上の結果、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は5,996百万円であり、セグメントごとの内訳は、化粧品事業4,566百万円、コスメタリー事業928百万円、その他の事業141百万円であります。また、各事業部門に配分できない基礎研究費用は358百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01049] S100LTQV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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