株式会社ブリヂストン 連結経営指標等 (2020年12月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第101期	第102期
決算年月		2019年 1月1日	2019年12月	2020年12月
売上収益	百万円	-	3,507,243	2,994,524
税引前当期利益	百万円	-	335,510	29,266
親会社の所有者に帰属する当期利益又は損失(△)	百万円	-	240,111	△23,301
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	百万円	-	227,517	△108,005
親会社の所有者に帰属する持分	百万円	2,439,799	2,349,378	2,149,958
総資産額	百万円	4,252,677	4,277,016	4,189,327
1株当たり親会社所有者 帰属持分	円	3,245.23	3,336.92	3,053.35
基本的1株当たり当期利益又は損失(△)	円	-	332.31	△33.09
希薄化後1株当たり当期 利益又は損失(△)	円	-	331.76	△33.09
親会社所有者帰属持分比率	%	57.4	54.9	51.3
親会社所有者帰属持分当期利益率	%	-	10.0	△1.0
株価収益率	倍	-	12.2	-
営業活動による キャッシュ・フロー	百万円	-	505,029	526,947
投資活動による キャッシュ・フロー	百万円	-	△261,875	△155,378
財務活動による キャッシュ・フロー	百万円	-	△240,458	18,077
現金及び現金同等物の 期末残高	百万円	433,916	432,924	810,546
従業員数	人	143,509	143,589	138,036

(注)1 第102期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2 売上収益は、消費税等抜きで表示しております。
3 第102期の株価収益率については、基本的1株当たり当期損失であるため記載しておりません。
4 平均臨時雇用者数は従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。

回次		日本基準
		第98期	第99期	第100期	第101期	第102期
決算年月		2016年12月	2017年12月	2018年12月	2019年12月	2020年12月
売上高	百万円	3,337,017	3,643,427	3,650,111	3,525,600	2,999,018
経常利益	百万円	432,534	400,564	381,132	316,823	173,802
親会社株主に帰属する当期純利益又は純損失(△)	百万円	265,550	288,275	291,642	292,598	△2,016
包括利益	百万円	191,112	325,654	162,160	237,629	△99,079
純資産額	百万円	2,345,899	2,402,738	2,436,162	2,344,290	2,119,718
総資産額	百万円	3,716,030	3,959,038	3,840,269	3,946,505	3,876,270
1株当たり純資産額	円	2,915.85	3,115.69	3,163.71	3,250.37	2,942.56
1株当たり当期純利益又は 純損失(△)	円	339.04	375.67	387.95	404.95	△2.86
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	円	338.52	375.01	387.28	404.28	-
自己資本比率	%	61.5	59.2	61.9	58.0	53.5
自己資本利益率	%	11.8	12.5	12.4	12.5	△0.1
株価収益率	倍	12.4	13.9	10.9	10.0	-
営業活動による キャッシュ・フロー	百万円	444,535	418,109	360,955	464,457	483,938
投資活動による キャッシュ・フロー	百万円	△178,276	△200,777	△243,061	△266,910	△157,772
財務活動による キャッシュ・フロー	百万円	△216,404	△190,069	△159,094	△198,601	61,086
現金及び現金同等物の 期末残高	百万円	471,741	501,797	433,916	435,319	810,546
従業員数	人	143,616	142,669	143,509	143,589	138,036

(注)1 売上高は、消費税等抜きで表示しております。
2 平均臨時雇用者数は従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。
3 第99期より、在外連結子会社であるBRIDGESTONE EUROPE NV/SAの連結財務諸表において、IFRSを適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用されるため、第98期の純資産額・総資産額等は遡及適用後の金額となっております。
4 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を第101期の期首から適用しており、第100期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
5 第102期の日本基準による諸数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
6 第102期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
7 第102期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。