株式会社ブリヂストン 研究開発活動 (2020年12月期)

当社グループは新たに掲げたビジョンの実現に向けて、コア事業であるタイヤ・ゴム事業を更に強化しながら、その強みを活かし、成長事業であるソリューション事業を拡大させてまいります。この事業の進化を支えていくのが、技術イノベーションです。技術イノベーションを軸に、研究開発活動に取り組み、当社グループが現物現場で長年培ってきた強い「リアル」に「デジタル」を組み合わせて、イノベーションを加速させ、断トツ商品や断トツソリューションの開発につなげてまいります。
コアとなるタイヤ・ゴム事業では、軽量化と運動性能を高次元で両立するタイヤ技術「ENLITEN(エンライトン)」を開発しました。省資源・低燃費化によるCO2排出量削減と、高い運動性能による安心・安全の向上を両立し、社会とお客様への貢献を目指しております。「ENLITEN」を搭載したタイヤは、電気自動車をはじめとする国内・海外メーカーの新車への装着も開始しております。建設・鉱山車両用タイヤについては、お客様ごとに異なる鉱山の現場やオペレーションの計画に合わせて「カスタマイズ」することで、最適な性能を提供することが可能な断トツ商品「Bridgestone MASTERCORE(ブリヂストン マスターコア)」を開発しました。内製スチールコードをはじめとした素材、構造、製造技術を含む当社独自の新技術を結集、他の性能を犠牲にすることなく強靭な耐久性能を実現しております。
成長事業であるソリューション事業においては、航空機ソリューションにおいて、日本航空株式会社と協働し、新たな価値の共創を開始しております。タイヤ摩耗予測技術を活用することにより、精度の高い計画的なタイヤ交換が可能となり、ホイール・タイヤ在庫の削減及び航空機整備作業を効率化することができるようになります。より安全なクルマ社会の実現に向けては、Microsoft Corporationと協働で、外傷によるタイヤトラブルを、走行中にリアルタイムで検出できる世界初のモニタリングシステムを開発しました。更にトラック・バス事業者様向けには、タイヤの内圧を遠隔モニタリングするデジタルソリューションツール、「Tirematics(タイヤマティクス)」を国内でも提供開始しております。
研究開発体制については、技術開発拠点である小平地区を再構築し、グローバルなイノベーション拠点として「Bridgestone Innovation Park(ブリヂストン イノベーション パーク)」を開設します。ここでは、社会・お客様・パートナーの皆様に共感いただくことから始め、共議・共研・共創へと関係を深めてまいります。これにより技術・ビジネスモデル・デザインのイノベーションを加速し、新たな社会価値と顧客価値を生み出していくことを目指しております。2020年11月にはその最初の施設として、ブリヂストンの歴史や企業活動を紹介するギャラリー「Bridgestone Innovation Gallery(ブリヂストン イノベーション ギャラリー)」を一般オープンしました。また、イタリア・ローマや米国・オハイオ州アクロンにもイノベーション拠点を有しており、それぞれが強みを活かしてCoE(Center of Excellence)として機能し、イノベーションやソリューションの取り組みをリードしながら、グローバルに連携しております。
さらに、当社グループは、モビリティの進化を支え、持続可能な社会の実現に貢献するために、社内外の多様なステークホルダーの皆様との価値の共創を推進しております。新たなモビリティでは、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)、トヨタ自動車株式会社と共に、国際宇宙探査ミッションへ参画し、月面での有人探査活動に必要なモビリティのタイヤ研究を開始しております。また、東京大学大学院新領域創成科学研究科、株式会社デンソー、日本精工株式会社、ローム株式会社と共同で、「SDGsを実現するモビリティ技術のオープンイノベーション」社会連携講座を設置しました。モビリティの電動化を支える技術の研究開発や、電動モビリティを省資源でより持続可能にする技術の研究開発、オープンイノベーションとして成果の一部を開放する仕組みの試行を目的としております。当講座において、電気自動車の走行中のインホイールモータへのワイヤレス給電実用化に向けて、「ワイヤレス給電対応タイヤ」の研究を推進しております。タイヤ原材料となる天然ゴム資源の持続的な安定供給に向けては、株式会社電通国際情報サービスと共同で、AI画像診断を用いたパラゴムノキの高精度病害診断技術を開発し、ゴム農園の生産性向上に貢献しております。今後も当社独自のゴムに関する知見とデジタルを融合させ、様々なパートナーと連携しながら技術イノベーションを加速し、価値を共創してまいります。
なお、当期におけるグループ全体の研究開発費は952億円であります。

(注) 当社グループの研究開発活動には、特定のセグメントに紐づかないものがあり、またその成果はセグメント横断的に効果があるため、セグメント別の状況及び金額の記載を省略しております。