バンドー化学株式会社 連結経営指標等 (2021年3月期)

回次		国際財務報告基準
		移行日	第95期	第96期	第97期	第98期
決算年月		2017年 4月1日	2018年3月	2019年3月	2020年3月	2021年3月
売上収益	(百万円)	-	90,798	94,318	90,247	81,371
税引前当期利益	(百万円)	-	6,899	7,166	2,095	5,618
親会社の所有者に帰属する当期利益	(百万円)	-	5,100	5,457	682	3,943
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	5,755	4,200	△2,390	7,777
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	60,574	64,974	67,871	63,648	70,491
総資産	(百万円)	100,541	103,246	102,557	110,297	116,282
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	1,321.80	1,419.30	1,480.05	1,398.78	1,546.94
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	111.39	119.09	14.93	86.57
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	-	-	-	-
親会社所有者帰属持分比率	(%)	60.2	62.9	66.2	57.7	60.6
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	-	8.1	8.2	1.0	5.9
株価収益率	(倍)	-	10.94	8.91	42.14	8.64
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	9,183	6,602	8,847	10,172
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△5,008	△4,575	△14,122	△2,766
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△4,588	△3,133	2,726	△3,633
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	18,935	18,476	17,530	14,493	18,863
従業員数	(人)	4,043	4,128	4,083	4,116	4,105
[外、平均臨時雇用者数]		[708]	[721]	[753]	[717]	[704]

(注)1.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2.希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益の算定上の基礎となる自己株式等には、従業員持株ESOP信託および役員報酬BIP信託が所有する当社株式を含めております。
4.第96期より国際財務報告基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。

回次		日本基準
		第94期	第95期	第96期
決算年月		2017年3月	2018年3月	2019年3月
売上高	(百万円)	88,387	91,263	94,157
経常利益	(百万円)	6,571	6,598	7,556
親会社株主に帰属する当期純利益	(百万円)	4,951	4,795	4,645
包括利益	(百万円)	5,955	6,074	3,463
純資産	(百万円)	58,741	63,394	65,497
総資産	(百万円)	96,671	98,990	98,515
1株当たり純資産額	(円)	1,276.46	1,379.15	1,421.66
1株当たり当期純利益	(円)	107.90	104.69	101.34
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-
自己資本比率	(%)	60.5	63.8	66.2
自己資本利益率	(%)	8.7	7.9	7.2
株価収益率	(倍)	9.16	11.64	10.47
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	6,799	8,995	6,498
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△4,638	△4,802	△4,455
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	422	△4,605	△3,149
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	18,935	18,476	17,530
従業員数	(人)	4,043	4,128	4,083
[外、平均臨時雇用者数]		[708]	[721]	[753]

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益の算定上の基礎となる自己株式等には、従業員持株ESOP信託および役員報酬BIP信託が所有する当社株式を含めております。
4.第96期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
5.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第96期の期首から適用しており、第94期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。