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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LJF8 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 アキレス株式会社 研究開発活動 (2021年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

省エネ、環境、健康、をキーワードに、これまでの技術を向上・進化させ、独創性のある製品を提案し続けるために、当社のコア技術であるプラスチック加工(成型・製膜・発泡)を軸に研究開発活動を行ってまいりました。
省エネ商品としては、新規発泡剤を用いて優れた断熱性能が保持できる高性能断熱材の開発、環境配慮型の商品としては、生分解性フィルムとして、農林畜産用途、食品包装、土木向け等幅広い展開を進めました。さらに、健康を促進する商品としては、快適な睡眠をサポートする温度調節機能を持ったウレタンフォームの開発等、市場が最も求めていることに貢献可能な商品を開発しております。
当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,415百万円であり、各事業の研究開発の目的、主要課題、成果および研究開発費は以下のとおりであります。
なお、研究開発費には各事業に配分できない基礎研究費421百万円が含まれております。

(1)シューズ事業
ジュニアスポーツシューズでは、子供たちの運動能力を引き出すスポーツシューズとして、アキレス独自開発の衝撃が反発に変わる進化系素材「ACROFOAM(アクロフォーム)」を搭載した「HYPER JUMPER(ハイパージャンパー)」を発売しました。また、累計販売7,200万足を突破し昨年ブランド誕生17周年を迎えた「瞬足」からは、障害の有無や年齢などに関わらず、履き口が大きく開くデザインで“脱ぎ履きしやすい”を目指した「瞬足ユニバーサルデザイン」シリーズを新たに発売しました。レディースシューズでは“一歩をつつむ、心をほどく。”をブランドコンセプトにしたレザーシューズ「アキレス・ソルボ」から、自分自身を心地よく保ちたいナチュラル志向の女性に向けた新コレクションを発売し、市場で好評をいただいております。
当事業に係わる研究開発費は304百万円であります。

(2)プラスチック事業
車輌用の合成皮革関係は、除電性能を有する車輌内装材の開発に成功し、受注が決定しました。また、掲示板用途のPVCレザーや抗ウイルス性能を有するPVCレザーを開発、上市し、順調に推移しています。
フィルム関係では、新型コロナウイルス対策商品として、飛沫感染対策用カーテンや抗ウイルスフィルム等、商品の拡充・改良を進めました。また欧州向けに医療用フィルムを開発し上市しました。
建装関係は、海外輸出用として、日本の伝統素材を表現し、高質な空間を演出する新コレクション「VIRADE」を制作し、販売を開始しました。
引布関連商品では、新型コロナウイルス対策商品として改良を行った陰圧テントNP-45等の販売が好調でありました。新商品としては、トイレ用内面フラットジョイント「AK-3775 SPF」の生産販売がスタートしました。
当事業に係わる研究開発費は479百万円であります。

(3)産業資材事業
硬質ウレタン関係は、非住宅向けとして、地球温暖化問題に配慮したフロン類を使用しない建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム「アキレスR-2H」を開発しました。
工業資材関係は、車載デバイスの静電気破壊抑制を目的とした導電性ウエハ搬送容器を開発しました。
当事業に係わる研究開発費は209百万円であります。

(4)独自技術による成長分野への新商品を担う研究開発本部では、ウレタンの独自配合技術により、高次元の反発弾性を備えた新素材「ACROFOAM(アクロフォーム)」の高い反発弾性に加えて高い衝撃吸収性を保持し、へたりにくい素材である特徴を活かして、様々なシューズ、インソール、疲労軽減マット等に新たな機能を付加する新素材として展開を始めております。
また、グローバルな環境規制の観点から、無溶剤接着処方を取り入れた環境対応レザーの開発に成功しました。さらに、導電性ポリマーを用いた新しい無電解めっき技術では、共同取り組み先と様々な用途開発を進めております。特に、薄型で高性能なワイヤレス給電用コイルや薄膜の電磁波シールドフィルムは、自動車のEV化の流れもあり注目されております。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01096] S100LJF8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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