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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LJ8Y (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アジュバンホールディングス 研究開発活動 (2021年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、アジュバン化粧品の商品企画、研究開発、販売及びこれに附帯するサービス業務を営む単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
(1)研究開発体制
当社グループにおける研究開発体制は、商品開発部本部のマーケティング部及び研究部において、当社営業本部その他関係部門、製造委託会社、開発に関するコンサルティング会社と連携を図りながらスピードと効率性を持った研究開発活動を行っております。
また、国立研究開発法人理化学研究所、大学等との共同研究も積極的に取り組んでおります。

(2)研究開発方針
当社グループは、「消費者が、肌、髪本来の美しさを手に入れることができる、より高品質で安心・安全なアジュバン化粧品の開発」を基本方針としております。研究開発活動につきましては、市場動向や顧客密着型の情報収集を行い、消費者のニーズを満たす商品開発に注力するとともに、技術連動型店販を目指した商品づくりを行っております。また、女性の永遠の願いである「いつまでも若々しく、健やかに」を叶えるべく、加齢による肌や毛髪のトラブル、紫外線や過乾燥等私たちを取り巻く環境に対応するデイリーユース商品とプロフェッショナルユース商品(業務用商品)の開発、商品の特性を活かす技術やノウハウの開発にも積極的に取り組んでおります。
当社は自社企画を基に製造を委託しているファブレス形態の商品開発を行っており、自社の強みとコンセプトに特化した高機能で高品質な商品開発を迅速に行うことを目的とし、品川研究所(品川区)及び中央研究所(神戸市)の2拠点において、ヘアケア・スキンケア商品の自社処方化を精力的に進めております。また、中央研究所では基礎研究にも取り組み、新たな価値を創出するための研究も進めております。

(3)研究開発活動の成果
当社と国立研究開発法人理化学研究所との共同研究チームが発見した「機能性ペプチド」に毛髪成長促進効果を有することを、2020年11月に開催されたJSCHR(日本臨床毛髪学会)主催の学術集会にて発表いたしました。また特許出願もしております。
当社は、より良い商品の開発・提供により笑顔あふれる世の中をつくることを目的とし、今の美しさを、この先もあたりまえに未来の美しい髪を守るスカルプケアライン「KASUI(カスイ)」、加齢による髪の変化にアプローチしたサロン専用システムトリートメントライン「Jalire(ジャリル)」を2020年10月1日に同時発売いたしました。

■デイリーユース商品
KASUI(カスイ)
KASUIは「火水」から由来しており、火は水を蒸気にする(活性)、水は火を打ち消す(鎮静)を表します。一見相反するもの同士が共鳴することで力強さを育み、未来の髪を守りたいというアジュバンの想いが込められています。容器には二面性を、ロゴにはしなやかさを表したデザインとなっており、スキンケア発想の自社技術と最先端テクノロジーの融合をイメージした2色をテーマカラーに採用しました。アジュバンらしさでもある「やさしさ」はそのままに、数年間におよぶ自社基礎研究で厳選した成分を配合し頭皮悩みにアプローチ。根元から立ち上がるボリューム感のある仕上がりを実現する機能特化型スカルプケアブランドで、シャンプー・トリートメント・エッセンスの3商品を展開。

■プロフェッショナルユース商品
Jalire(ジャリル)
Jalireは美容師が理想のスタイルを追い求める上で感じる“もう少し”を解決したい、という想いから誕生しました。理想のスタイルを創る上で、髪そのもののすこやかさが重要であるということから、加齢による髪の変化「うねり」や「ツヤ」「毛髪強度」の低下に着目し、内部充填補修によりヴァージンヘアのようなすこやかで扱いやすい髪質へ近づけ、理想のスタイルを創り上げるサロン専用システムトリートメントブランドで、ブースターを含む6商品を展開。

このように当社グループの研究開発活動は、当社の研究部をはじめとして各部門が一体となって製品の開発・改良及び研究を行っております。以上の結果、当連結会計年度における研究開発費は151百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27016] S100LJ8Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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