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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100KYOE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ソフトマックス株式会社 提出会社の経営指標等 (2020年12月期)


メニュー沿革

回次第44期第45期第46期第47期第48期
決算年月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月
売上高(千円)3,844,2113,292,9303,321,4324,332,7494,023,201
経常利益又は経常損失(△)(千円)△108,702186,684276,245429,275488,628
当期純利益(千円)1,09189,239175,150270,485334,809
持分法を適用した場合の投資損失(△)(千円)--△10,000--
資本金(千円)424,250424,250424,250424,250424,250
発行済株式総数(株)1,986,5001,986,5001,986,5005,959,5005,959,500
純資産額(千円)1,600,4721,649,9831,785,4041,996,2232,259,398
総資産額(千円)4,446,1104,485,3514,694,4265,642,1825,689,263
1株当たり純資産額(円)268.56276.87299.60334.98379.15
1株当たり配当額
(うち1株当たり中間配当額)
(円)20.0020.0030.0012.0012.00
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)0.1814.9729.3945.3956.18
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)36.036.838.035.439.7
自己資本利益率(%)0.15.510.214.315.7
株価収益率(倍)2,385.4529.7911.4921.9919.88
配当性向(%)3,636.444.534.026.421.4
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)△309,27514,762628,214423,251429,041
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)308,557△16,082△23,160△24,242△400,127
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△247,849△68,288△68,165212,779△100,121
現金及び現金同等物の期末残高(千円)934,806865,1981,402,0872,013,8761,942,669
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(人)180159154162173
(11)(8)(8)(8)(8)
株主総利回り(%)84.887.869.0197.5222.5
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(105.9)(123.8)(108.7)(142.2)(178.7)
最高株価(円)2,2501,9001,9451,500
(4,280)
2,090
最低株価(円)1,0091,280920868
(938)
399

(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資損失(△)については、第44期、第45期、第47期及び第48期は重要性が乏しいため記載しておりません。
4.2019年7月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。第44期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
5.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
6.従業員数は就業人員数であり、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含んでおります。また、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
7.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所マザーズにおけるものであります。なお、第47期の株価については、2019年7月1日を効力発生日とする株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )内に株式分割前の最高株価及び最低株価を記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27276] S100KYOE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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