東急不動産ホールディングス株式会社 役員の状況 (2021年3月期)

① 役員一覧
男性17名 女性2名 (役員のうち女性の比率10.5%)

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役会長	金指 潔	1945年8月2日生	1968年4月 東急不動産株式会社 入社 1998年6月 同社 取締役 2000年6月 同社 常務取締役 2002年4月 同社 専務取締役 2008年4月 同社 代表取締役社長 2013年10月 当社 代表取締役社長 2014年4月 当社 代表取締役社長 社長執行役員 2014年4月 東急不動産株式会社 代表取締役会長 2015年4月 当社 代表取締役会長 2015年4月 株式会社東急ハンズ 取締役会長 2015年6月 2020年4月 東急不動産株式会社 取締役会長 当社 取締役会長(現)	(注3)	108,646
取締役副会長	大隈 郁仁	1958年8月3日生	1982年4月 東急不動産株式会社 入社 2011年6月 同社 取締役 2013年10月 当社 取締役 2014年4月 当社 取締役 専務執行役員 2015年4月 当社 代表取締役社長 社長執行役員 2017年4月 2020年4月 2020年4月 2020年6月 2020年6月 2021年4月 東急不動産株式会社 代表取締役社長 当社 代表取締役 東急不動産株式会社 代表取締役会長 同社 取締役会長 当社 代表取締役副会長 当社 取締役副会長(現)	(注3)	69,725
取締役社長 (代表取締役) 社長執行役員	西川 弘典	1958年11月12日生	1982年4月 東急不動産株式会社 入社 2013年10月 当社 執行役員 2014年4月 東急不動産株式会社 取締役 2015年4月 当社 執行役員 2016年4月 当社 専務執行役員 2016年6月 当社 取締役 専務執行役員 2017年4月 当社 取締役 執行役員 2017年4月 2020年4月 2021年4月 東急不動産株式会社 代表取締役 当社 代表取締役社長 社長執行役員(現) 東急不動産株式会社 取締役会長(現)	(注3)	48,475
取締役 (代表取締役) 副社長 執行役員	植村 仁	1959年11月10日生	1982年4月 東急不動産株式会社 入社 2011年6月 同社 取締役 2013年10月 当社 取締役 2014年4月 東急不動産株式会社 代表取締役 2015年4月 当社 執行役員 2015年4月 東急不動産株式会社 代表取締役社長 2015年5月 当社 副社長執行役員 2015年6月 当社 取締役 副社長執行役員 2017年4月 当社 取締役 執行役員 2017年4月 2021年4月 東急不動産株式会社 代表取締役副会長 当社 代表取締役 副社長執行役員(現)	(注3)	48,375
取締役 執行役員	雑賀 克英	1957年10月14日生	1980年4月 東急不動産株式会社 入社 2013年6月 株式会社東急コミュニティー 取締役 2013年10月 当社 執行役員 2016年4月 株式会社東急コミュニティー 代表取締役社長(現) 2016年4月 当社 副社長執行役員 2016年6月 当社 取締役 副社長執行役員 2017年4月 当社 取締役 執行役員(現)	(注3)	48,852

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役 執行役員	岡田 正志	1958年8月6日生	1982年4月 東急不動産株式会社 入社 2014年4月 同社 取締役 2015年6月 当社 執行役員 2018年6月 当社 取締役 執行役員(現) 2020年4月 東急不動産株式会社 代表取締役社長 (現)	(注3)	47,100
取締役 執行役員	木村 昌平	1961年6月5日生	1984年4月 東急不動産株式会社 入社 2013年10月 当社 執行役員 2014年4月 東急不動産株式会社 取締役(現) 2019年6月 当社 取締役 執行役員(現)	(注3)	29,700
取締役 執行役員	太田 陽一	1960年9月9日生	1983年4月 東急不動産株式会社 入社 2014年4月 東急リバブル株式会社 取締役 2018年4月 当社 執行役員 2019年4月 2020年6月 東急リバブル株式会社 代表取締役社長(現) 当社 取締役 執行役員(現)	(注3)	30,915
取締役	野本 弘文	1947年9月27日生	1971年4月 東京急行電鉄株式会社 入社 2007年6月 同社 取締役 2008年1月 同社 常務取締役 2008年6月 同社 専務取締役 2010年6月 同社 代表取締役 専務取締役 2011年4月 同社 代表取締役社長 2011年6月 東急不動産株式会社 取締役 2013年10月 当社 取締役(現) 2018年4月 2019年9月 東京急行電鉄株式会社 代表取締役会長 東急株式会社 代表取締役会長(現)	(注3)	35,824
取締役 (社外)	貝阿彌 誠	1951年10月5日生	1978年4月 裁判官任官 2000年4月 東京地方裁判所部総括判事 2007年7月 法務省大臣官房訟務総括審議官 2012年11月 東京高等裁判所部総括判事 2014年7月 東京家庭裁判所所長 2015年6月 東京地方裁判所所長 2017年2月 弁護士登録 2017年6月 富士フイルムホールディングス株式会社 社外取締役 2018年6月 セーレン株式会社 社外監査役(現) 2018年6月 当社 取締役(現) 2018年9月 2020年6月 大手町法律事務所 所属(現) 日本郵政株式会社 社外取締役(現)	(注3)	2,200
取締役 (社外)	新井 佐恵子	1964年2月6日生	1987年10月 英和監査法人(現 有限責任あずさ監査法人) 入所 1993年10月 佐々木公認会計士事務所 入所 1997年4月 株式会社インターネット総合研究所 入社 1998年9月 同社 取締役管理本部長兼CFO 2002年11月 有限会社グラティア(現 有限会社アキュレイ) 設立、代表就任(現) 2016年4月 白鴎大学 特任教授 2017年6月 イオンクレジットサービス株式会社 社外監査役(現) 2018年4月 昭和女子大学 教授 2018年6月 大日本住友製薬株式会社 社外取締役(現) 2018年6月 当社 取締役(現) 2019年4月 白鴎大学 特任教授(現)	(注3)	-

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役 (社外)	小笠原 倫明	1954年1月29日生	1976年4月 郵政省(現 総務省) 入省 2003年1月 総務省 東北総合通信局長 2005年2月 同省 大臣官房審議官 2008年7月 同省 情報通信国際戦略局長 2010年1月 総務審議官 2012年9月 総務事務次官 2013年10月 株式会社大和総研 顧問 2015年6月 株式会社大和証券グループ本社 社外取締役(現) 2018年6月 一般財団法人マルチメディア振興センター 理事長(現) 2019年6月 当社 取締役(現) 2021年6月 株式会社コーエーテクモホールディングス 社外取締役(現)	(注3)	1,500
取締役 (社外)	三浦 惺	1944年4月3日生	1967年4月 日本電信電話公社 入社 2002年6月 東日本電信電話株式会社 代表取締役社長 2007年6月 日本電信電話株式会社 代表取締役社長 2012年6月 同社取締役会長 2016年6月 株式会社広島銀行 社外取締役 2017年7月 日本生命保険相互会社 社外取締役(現) 2020年10月 2021年6月 株式会社ひろぎんホールディングス 社外取締役(監査等委員)(現) 当社 取締役(現)	(注3)	-
取締役 (社外)	星野 次彦	1959年11月6日生	1983年4月 大蔵省(現 財務省)入省 2000年6月 外務省在英国日本国大使館参事官 2011年7月 財務省大臣官房審議官 2015年7月 国税庁次長 2016年6月 財務省主税局長 2019年7月 国税庁長官 2020年12月 2021年6月 TMI総合法律事務所顧問(現) 当社 取締役(現)	(注3)	-
取締役 (社外)	定塚 由美子	1962年3月19日生	1984年4月 労働省(現 厚生労働省)入省 2014年5月 内閣官房内閣人事局内閣審議官 2016年6月 厚生労働省社会・援護局長 2018年7月 厚生労働省大臣官房長 2019年7月 2021年6月 厚生労働省人材開発統括官 当社 取締役(現)	(注3)	-
常勤監査役	持田 一夫	1960年7月19日生	1983年4月 東急不動産株式会社 入社 2011年4月 株式会社東急ハンズ 取締役 2015年4月 同社 代表取締役 2016年4月 当社 執行役員 2016年4月 株式会社東急コミュニティー 取締役 2019年4月 東急不動産株式会社 常勤監査役(現) 2019年4月 東急リバブル株式会社 監査役(現) 2019年4月 東急住宅リース株式会社 監査役(現) 2019年6月 2020年4月 当社 常勤監査役(現) 株式会社学生情報センター監査役(現)	(注4)	11,300
常勤監査役	橋詰 雅彦	1960年3月15日生	1983年4月 東急不動産株式会社 入社 2017年4月 同社 常勤監査役(現) 2017年4月 株式会社東急コミュニティー 監査役(現) 2017年4月 東急リバブル株式会社 監査役 2017年4月 株式会社東急ハンズ 監査役(現) 2017年4月 東急住宅リース株式会社 監査役 2017年6月 当社 常勤監査役(現)	(注4)	10,000

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
監査役 (社外)	武智 克典	1971年1月11日生	2000年4月 法務省民事局付検事 2003年8月 東京地方裁判所判事補 2003年10月 弁護士登録 2003年10月 アンダーソン・毛利・友常法律事務所 入所 2006年1月 アンダーソン・毛利・友常法律事務所 パートナー 2006年11月 片岡総合法律事務所 パートナー 2011年7月 武智総合法律事務所 開設(現) 2013年6月 DIC株式会社 社外監査役 2017年6月 当社 監査役(現)	(注4)	1,300
監査役 (社外)	仲澤 孝宏	1958年5月30日生	1981年10月 プライス ウォーターハウス公認会計士共同事務所 入所 1983年6月 青山監査法人 入所 1985年3月 公認会計士登録 2001年7月 中央青山監査法人代表社員 2006年9月 あらた監査法人(現 PwCあらた有限責任監査法人)代表社員 2018年7月 仲澤公認会計士事務所 所長(現) 2020年3月 2021年6月 花王株式会社 社外監査役(現) 当社 監査役(現)	(注4)	-
計					493,912

(注)1.貝阿彌誠、新井佐恵子、小笠原倫明、三浦惺、星野次彦及び定塚由美子は、社外取締役であります。
2.武智克典及び仲澤孝宏は社外監査役であります。
3.2021年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4.2021年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5.当社は、2021年6月25日開催の定時株主総会において、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任いたしました。補欠監査役の選任の効力は、2021年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会の開始の時までとなります。補欠監査役が監査役に就任した場合の任期は、退任した監査役の任期が満了する時までとなります。補欠監査役の略歴は、以下のとおりであります。なお、同氏は会社法第2条第16号に定める社外監査役の要件を満たしております。

氏名	生年月日	略歴		所有株式数 (株)
長尾 亮	1957年5月4日生	1986年12月 1986年12月 2004年7月 2005年4月 2011年4月 2012年4月 2018年6月 2020年4月	弁護士登録 成富総合法律事務所 入所 丸の内南法律事務所 開設、パートナー(現) 第一東京弁護士会 副会長 日本弁護士会連合会 監事 日本知的財産仲裁センター 監事 当社 補欠監査役(現) 日本弁護士連合会常務理事	-

6.当社では、経営環境の変化に迅速に対応するとともに経営責任及び執行責任の明確化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は12名で、上記「役員の状況」に記載の6名の他、次のとおりであります。
三木 克志 東急住宅リース担当(東急住宅リース株式会社 代表取締役社長)
吉浦 勝博 学生情報センター担当(株式会社学生情報センター 代表取締役社長)
木村 成一 東急ハンズ担当(株式会社東急ハンズ 代表取締役社長)
星野 浩明 一般管理、グループ経営企画部、グループIT戦略部、グループDX推進部、
グループソリューション推進部担当
西村 和浩 コーポレートコミュニケーション部、グループ企画戦略部、グループ財務部担当、
コーポレートコミュニケーション部統括部長
小玉 潤 グループ総務部、グループ法務部、グループ人事部担当

② 社外役員の状況
イ.社外取締役及び社外監査役の当社との関係及び選任状況
当社の社外取締役は6名、社外監査役は2名であります。また、社外取締役及び社外監査役の当社との関係及び選任状況については以下のとおりであります。
社外取締役及び社外監査役による当社株式の保有については、①役員一覧の「所有株式数」欄に記載のとおりであります。

役職名	氏名	兼務する主な他の会社名 及び役職 (2021年6月25日現在)	当社との関係及び選任状況
取締役	貝阿彌 誠	セーレン株式会社 社外監査役 日本郵政株式会社 社外取締役	同氏個人と当社との間で特別な利害関係はありません。 同氏は社外取締役として、主に客観的な立場による取締役会の監督機能強化等の役割を担っており、一般株主との利益相反が生じることは想定されません。 同氏は、セーレン株式会社の社外監査役及び日本郵政株式会社の社外取締役を兼務しております。当社と各社との間には特別の関係はありません。
取締役	新井 佐恵子	有限会社アキュレイ 代表 大日本住友製薬株式会社 社外取締役	同氏個人と当社との間で特別な利害関係はありません。 同氏は社外取締役として、主に客観的な立場による取締役会の監督機能強化等の役割を担っており、一般株主との利益相反が生じることは想定されません。 同氏は、有限会社アキュレイの代表及び大日本住友製薬株式会社の社外取締役を兼務しております。当社と各社との間には特別の関係はありません。
取締役	小笠原 倫明	一般財団法人マルチメディア振興センター 理事長 株式会社大和証券グループ本社 社外取締役 株式会社コーエーテクモホールディングス 社外取締役	同氏は社外取締役として、主に客観的な立場による取締役会の監督機能強化等の役割を担っており、一般株主との利益相反が生じることは想定されません。 同氏は、一般財団法人マルチメディア振興センターの理事長、株式会社大和証券グループ本社の社外取締役及び株式会社コーエーテクモホールディングスの社外取締役を兼務しております。当社と同財団法人及び各社との間に特別の関係はありません。 また、株式会社大和証券グループ本社の子会社である大和証券株式会社は当社の副幹事証券会社でありますが、株式会社大和証券グループ本社における同氏の立場は社外取締役で業務執行を担うものではないため、当社と同氏との間に特別な利害関係はありません。

役職名	氏名	兼務する主な他の会社名 及び役職 (2021年6月25日現在)	当社との関係及び選任状況
取締役	三浦 惺	日本生命保険相互会社 社外取締役 株式会社ひろぎんホールディングス 社外取締役(監査等委員)	同氏個人と当社との間で特別な利害関係はありません。 同氏は社外取締役として、主に客観的な立場による取締役会の監督機能強化等の役割を担っており、一般株主との利益相反が生じることは想定されません。 同氏は、日本生命保険相互会社の社外取締役及び株式会社ひろぎんホールディングスの社外取締役を兼務しております。当社と各社との間には特別の関係はありません。
取締役	星野 次彦	―	同氏個人と当社との間で特別な利害関係はありません。 同氏は社外取締役として、主に客観的な立場による取締役会の監督機能強化等の役割を担っており、一般株主との利益相反が生じることは想定されません。
取締役	定塚 由美子	―	同氏個人と当社との間で特別な利害関係はありません。 同氏は社外取締役として、主に客観的な立場による取締役会の監督機能強化等の役割を担っており、一般株主との利益相反が生じることは想定されません。
監査役	武智 克典	武智総合法律事務所 代表	同氏は、武智総合法律事務所の代表であり、同氏個人と当社との間で特別な利害関係はありません。 同氏は社外監査役として、主に客観的な立場による経営監視等の役割を担っており、一般株主との利益相反が生じることは想定されません。 同氏は、武智総合法律事務所の代表を兼務しております。当社と同事務所との間には特別の関係はありません。
監査役	仲澤 孝宏	仲澤公認会計士事務所 所長 花王株式会社 社外監査役	同氏は、仲澤公認会計士事務所の所長であり、同氏個人と当社との間で特別な利害関係はありません。 同氏は社外監査役として、主に客観的な立場による経営監視等の役割を担っており、一般株主との利益相反が生じることは想定されません。 同氏は、仲澤公認会計士事務所の所長及び花王株式会社の社外監査役を兼務しております。当社と同事務所及び同社との間には特別の関係はありません。

ロ.社外取締役及び社外監査役の機能及び役割並びに選任するための独立性に関する基準又は方針
当社は、社外取締役については、主に客観的な立場による取締役会の監督機能強化等の役割を担うもの、社外監査役については、主に客観的な立場による経営監視等の役割を担うものと考えており、社外取締役及び社外監査役の選任は、適切な企業統治の仕組みづくりに資するものと考えております。
当社においては、社外取締役及び社外監査役を選任するための会社からの独立性に関する基準を定めており、東京証券取引所の定める独立役員の独立性基準に加え、過去3事業年度のいずれかにおいて、以下の基準のいずれにも該当しない場合には、当該社外取締役に独立性があると判断いたします。
・当社の連結売上の2%以上を占める取引先の業務執行者
・当社が売上の2%以上を占める取引先の業務執行者
・当社の連結総資産の2%以上を占める借入先の業務執行者
・出資比率10%以上の当社の主要株主及び出資先の業務執行者
・当社から役員報酬以外に年間10百万円超の報酬を得ているコンサルタント、会計専門家又は法律専門家
・当社及び連結子会社の取締役等の配偶者又は2親等以内の親族

③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
当社では、独立社外取締役と監査役等との連携を強化し、取締役会等における議論を活発かつ実効的なものとするために、取締役会において筆頭独立社外取締役1名を選定しているほか、社外取締役と社外監査役の意見交換の機会を適宜設けるなど、社外役員による監督・監査の機能強化を図っております。
グループ内部監査部は四半期ごとに監査結果を常勤監査役に報告するほか、会計監査人と連携して財務報告に係る内部統制評価を実施して、期末日時点の評価結果を監査役会に報告しました。監査役会は、会計監査人からビジネスリスクや重点監査ポイント、四半期レビュー及び本決算の監査結果の報告を受けるほか、会計監査人とKAMに関する協議を行いました。