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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L2LM (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東海カーボン株式会社 事業の内容 (2020年12月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(東海カーボン株式会社)、子会社34社及び関連会社2社から構成されており、その主な事業分野と当該各事業分野に係る当社及び関係会社の位置付けは次のとおりであります。
なお、次の6事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

事業区分主要な製品関係会社
黒鉛電極事業電気製鋼炉用黒鉛電極国内当社
海外TOKAI CARBON GE HOLDING LLC
TOKAI CARBON GE LLC
TOKAI CARBON GE FUND CORP.
TOKAI ERFTCARBON GmbH
カーボンブラック事業カーボンブラック (ゴム製品用・黒色顔料用・導電用)国内当社
東海運輸㈱
海外Tokai Carbon CB Ltd.
TCCB US Ltd.
TCCB Genpar LLC
Cancarb Limited
THAI TOKAI CARBON PRODUCT CO.,LTD.
東海炭素(天津)有限公司
ファインカーボン事業特殊炭素製品、ソリッドSiC、SiCコート国内当社
東海ファインカーボン㈱
オリエンタル産業㈱
海外TOKAI CARBON U.S.A.,INC.
MWI,INC.
TOKAI CARBON EUROPE LTD.
TOKAI CARBON ITALIA S.R.L.
TOKAI CARBON DEUTSCHLAND GmbH
SCHUNK TOKAI SCANDINAVIA AB
東海耀碳素(大連)有限公司
Tokai Carbon Korea Co., Ltd.
精錬ライニング事業アルミ精錬用カソード、高炉用ブロック、炭素電極等海外Tokai COBEX HoldCo GmbH
Tokai COBEX GmbH
Tokai COBEX Polska sp. z o.o.
TOKAI COBEX (Beijing) Ltd.
Tokai Carbon Savoie International SAS
Tokai Carbon Savoie SAS(注)
工業炉及び関連製品事業工業用電気炉、炭化けい素発熱体国内東海高熱工業㈱
東海高熱エンジニアリング㈱
海外上海東海高熱耐火制品有限公司
東海高熱(蘇州)工業炉有限公司
その他事業摩擦材、リチウムイオン二次電池用負極材国内当社
東海マテリアル㈱
三友ブレーキ㈱
東海能代精工㈱
海外東海碳素(蘇州)有限公司
その他海外TOKAI CARBON US HOLDINGS INC.

(注) 2021年1月29日付でTokai COBEX Savoie SASに商号変更しております。
以上に述べた事項の概要図は、次頁のとおりであります。



(注)1.※印は連結子会社、○印は関連会社で持分法適用会社であります。
2.Tokai Carbon Savoie International SAS及びそのグループ会社であるTokai Carbon Savoie SASについては、2020年7月17日付で全株式を当社の連結子会社であるTokai COBEX GmbHと共同して取得したことにより連結の範囲に含めております。
3.TOKAI COBEX (Beijing) Ltd.については、2020年7月3日付で当社の連結子会社であるTokai COBEX GmbHの出資により新規設立したため、連結の範囲に含めております。
4.従来連結子会社であったTOKAI CARBON EUROPE GmbHについては、当連結会計年度において同じく連結子会社であるTOKAI CARBON DEUTSCHLAND GmbHを存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。
5.従来連結子会社であったTokai COBEX (Shanghai) Ltd.については、当連結会計年度において清算が結了したことにより、連結の範囲から除外しております。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01162] S100L2LM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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