有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LNIJ (EDINETへの外部リンク)
山陽特殊製鋼株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)
回次 | 第105期 | 第106期 | 第107期 | 第108期 | 第109期 | |
決算年月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | |
売上高 | (百万円) | 130,453 | 148,544 | 162,804 | 134,624 | 103,644 |
営業利益 | (百万円) | 11,085 | 9,776 | 9,757 | 3,618 | 1,710 |
経常利益 | (百万円) | 11,583 | 9,922 | 10,164 | 3,978 | 2,206 |
当期純利益又は 当期純損失(△) | (百万円) | 8,034 | 6,841 | 7,162 | △954 | △1,670 |
資本金 | (百万円) | 20,182 | 20,182 | 53,800 | 53,800 | 53,800 |
発行済株式総数 | (株) | 167,124,036 | 33,424,807 | 57,437,307 | 54,507,307 | 54,507,307 |
純資産額 | (百万円) | 111,491 | 115,975 | 186,781 | 179,514 | 178,924 |
総資産額 | (百万円) | 174,371 | 199,726 | 274,911 | 250,908 | 242,838 |
1株当たり純資産額 | (円) | 3,460.41 | 3,600.15 | 3,322.03 | 3,294.20 | 3,283.60 |
1株当たり配当額 (1株当たり 中間配当額) | (円) | 12.50 | 31.70 | 69.00 | 15.50 | - |
(5.00) | (6.70) | (45.00) | (15.50) | (-) | ||
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 249.24 | 212.35 | 220.54 | △17.24 | △30.66 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | - | - |
自己資本比率 | (%) | 63.9 | 58.1 | 67.9 | 71.5 | 73.7 |
自己資本利益率 | (%) | 7.5 | 6.0 | 4.7 | △0.5 | △0.9 |
株価収益率 | (倍) | 11.9 | 12.6 | 10.3 | - | - |
配当性向 | (%) | 25.1 | 27.5 | 31.3 | - | - |
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (名) | 1,266 (―) | 1,277 (―) | 1,334 (174) | 1,366 (150) | 1,602 (181) |
株主総利回り | (%) | 117.4 | 108.6 | 95.7 | 45.7 | 71.5 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (114.7) | (132.9) | (126.2) | (114.2) | (162.3) |
最高株価 | (円) | 663 | 686 | 2,985 | 2,443 | 1,813 |
(3,125) | ||||||
最低株価 | (円) | 433 | 541 | 2,130 | 774 | 750 |
(2,242) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 2017年10月1日を効力発生日として、5株を1株とする株式併合を実施したため、第105期の期首に当該株式併合が行われたと仮定した場合の、1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益又は当期純損失を記載しております。
4 第106期の1株当たり配当額31.70円は、(注) 3に記載の株式併合前の中間配当額6.70円と株式併合後の期末配当額25.00円の合計であります。なお、当該株式併合を踏まえて換算した場合、中間配当額は33.50円となり、期末配当額25.00円を加えた1株当たり配当額は58.50円となります。
5 第105期および第106期の平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
6 最高・最低株価については、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
7 (注) 3に記載の株式併合に伴い、第106期の株価については、当該株式併合前の最高・最低株価を記載し、( )内に当該株式併合後の最高・最低株価を記載しております。
8 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第107期の期首から適用しており、第106期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01243] S100LNIJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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