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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OBTL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アルファポリス 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


メニュー沿革

回次第18期第19期第20期第21期第22期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)4,213,5464,977,5855,631,3537,735,2919,090,196
経常利益(千円)757,1971,357,1701,461,3872,171,1382,201,782
当期純利益(千円)513,158842,346880,0891,334,8601,389,721
持分法を適用した場合の
投資利益又は投資損失(△)
(千円)△1,4978,395△12,919△4,957△1,138
資本金(千円)863,824863,824863,824863,824863,824
発行済株式総数(株)4,843,7009,687,4009,687,4009,687,4009,687,400
純資産額(千円)4,426,4885,268,8346,148,8307,483,5188,779,448
総資産額(千円)5,640,1186,878,1377,614,9359,478,89810,501,594
1株当たり純資産額(円)456.94543.89634.73772.52906.30
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)52.9786.9590.85137.80143.46
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益金額
(円)-----
自己資本比率(%)78.576.680.778.983.6
自己資本利益率(%)12.317.415.419.617.1
株価収益率(倍)27.6123.9922.8523.8424.33
配当性向(%)-----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)731,2931,052,884437,6671,638,9391,073,594
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△12,567△1,664△116,394△74,934△37,863
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△43,8229,46211,238△21,668△21,605
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)3,152,9384,213,6204,546,1326,088,4697,102,594
従業員数(人)55637990102
(外、平均臨時雇用者数)(12)(13)(11)(16)(17)
株主総利回り(%)211.0301.0299.6474.0503.6
(比較指標:TOPIX)(%)(113.5)(105.2)(92.8)(129.2)(128.7)
最高株価(円)3,0502,7433,1754,1354,575
(5,910)
最低株価(円)1,0681,6431,7541,9672,783
(2,235)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.当社は、2018年7月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第18期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所マザーズにおけるものであります。
5.当社は、2018年7月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第19期の株価については、株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )内に株式分割前の最高株価及び最低株価を記載しております。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30908] S100OBTL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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