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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NT8N (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 MRT株式会社 連結経営指標等 (2021年12月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次国際会計基準
第18期第19期第20期第21期第22期第23期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2019年12月2020年12月2021年12月
売上収益(千円)1,154,5291,501,5092,232,2451,973,2232,562,4194,469,202
税引前当期利益(千円)140,17459,817160,053186,943239,6041,255,084
親会社の所有者に帰属する当期利益(千円)88,09031,14497,695108,596131,810774,492
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(千円)190,21315,75568,11091,29371,803706,406
親会社の所有者に帰属する持分(千円)1,439,3401,455,7961,491,1501,443,4321,515,2902,222,336
総資産額(千円)1,944,1592,173,6563,166,9503,606,6893,306,9834,983,633
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)274.36277.15262.88259.93272.86398.71
基本的1株当たり当期利益(円)16.825.9317.2819.2523.74139.30
希薄化後1株当たり当期利益(円)15.445.4517.1419.1623.62138.79
親会社所有者帰属持分比率(%)74.067.047.140.045.844.6
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)6.62.26.67.48.941.4
株価収益率(倍)99.16465.2660.1848.4761.6410.10
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)76,30699,15287,695220,021294,969△298,893
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△276,719△57,491△41,944△12,741△64,614△206,510
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△33,435△65,058989,556△240,233△397,413△67,486
現金及び現金同等物の期末残高(千円)850,792827,3941,786,1831,753,2291,586,1711,013,281
従業員数(人)129188202204227249
(外、平均臨時雇用者数)(26)(21)(22)(42)(19)(21)
(注)1.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2.第18期より国際会計基準(以下、「IFRS」)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
3.第19期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定が行われたことに伴い、第18期の「主要な経営指標等の推移」における当該暫定的な会計処理に関連する数値については、暫定的な会計処理の確定の内容が反映されております。
4.第21期は、決算期変更により2019年4月1日から2019年12月31日までの9ヶ月間となっております。


回次日本基準
第18期
決算年月2017年3月
売上高(千円)1,159,139
経常利益(千円)126,029
親会社株主に帰属する当期純利益(千円)32,104
包括利益(千円)31,778
純資産額(千円)1,307,199
総資産額(千円)1,711,498
1株当たり純資産額(円)240.11
1株当たり当期純利益金額(円)6.13
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)5.63
自己資本比率(%)73.6
自己資本利益率(%)2.6
株価収益率(倍)272.08
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)76,306
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△276,719
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△33,435
現金及び現金同等物の期末残高(千円)850,792
従業員数(人)129
(外、平均臨時雇用者数)(26)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第18期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31071] S100NT8N)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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