シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OE3D (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東京ボード工業株式会社 連結経営指標等 (2022年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等

(1) 連結経営指標等

回次第73期第74期第75期第76期第77期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)5,921,6586,717,5827,755,6477,211,8687,565,844
経常損失(△)(千円)△972,821△2,821,349△3,342,859△2,310,837△914,300
親会社株主に帰属する
当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
(千円)△1,402,87795,7021,667,087△1,558,504△1,223,895
包括利益(千円)△1,327,065151,2521,706,552△1,493,074△1,128,783
純資産額(千円)4,288,9824,382,4256,103,9184,605,9433,472,260
総資産額(千円)24,310,08823,849,81718,798,43215,181,37713,436,328
1株当たり純資産額(円)1,464.091,474.112,108.871,511.971,049.48
1株当たり当期純利益
又は1株当たり当期純損失(△)
(円)△547.4837.35644.81△601.30△472.20
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)----
自己資本比率(%)15.415.829.125.820.2
自己資本利益率(%)2.536.1--
株価収益率(倍)37.51.0--
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△13,5701,146,232△2,040,900△1,846,1271,199,595
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△6,419,32644,6339,264,475△489,356△463,944
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)946,765△433,248△6,809,490△85,345△451,937
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)2,754,7543,512,3713,926,4561,505,6261,789,340
従業員数
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
(名)223
〔 42〕
258
〔 40〕
279
〔26〕
267
〔 24〕
255
〔 23〕

(注) 1.第74期及び第75期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在していないため記載しておりません。第73期、第76期及び第77期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
2.第73期、第76期及び第77期の株価収益率は1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
3.第73期、第76期及び第77期の自己資本利益率は親会社株主に帰属する当期純損失のため記載しておりません。
4.従業員数は就業人数であり、〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であり、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。
5. 当社は「役員報酬BIP信託」を導入しております。当該信託が所有する当社株式については、連結財務諸表において自己株式として計上しております。このため、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において当該株式数を控除する自己株式に含めております。また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第77期の期首から適用しており、第77期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。


提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31123] S100OE3D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。