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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LKRX (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社大阪チタニウムテクノロジーズ 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)


メニュー沿革

1【主要な経営指標等の推移】
回次第20期第21期第22期第23期第24期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(百万円)39,18043,43143,66638,18917,053
営業利益又は営業損失(△)(百万円)2,0503,3222,3081,152△3,425
経常利益又は経常損失(△)(百万円)1,2262,8092,4221,322△2,843
当期純利益
又は当期純損失(△)
(百万円)5791,857△1,322736△5,083
持分法を適用した場合の
投資利益
(百万円)-----
資本金(百万円)8,7398,7398,7398,7398,739
発行済株式総数(千株)36,80036,80036,80036,80036,800
純資産額(百万円)34,49736,21334,30534,92129,708
総資産額(百万円)93,26592,66280,92876,51877,743
1株当たり純資産額(円)937.46984.11932.23948.99807.32
1株当たり配当額(円)51555-
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額
又は1株当たり当期純損失
金額(△)
(円)15.7650.47△35.9520.02△138.15
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)-----
自己資本比率(%)37.039.142.445.638.2
自己資本利益率(%)1.75.3△3.82.1△15.7
株価収益率(倍)109.541.0-46.7-
配当性向(%)31.729.7-25.0-
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△1,9057,33220,1721,496△6,733
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△1,909△1,157△1,392△3,734△2,879
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)4,048△3,483△12,547△3,03210,172
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)2,1824,61910,9975,7896,523
従業員数(名)766735715698684
(外、平均臨時雇用者数)(98)(93)(94)(82)(67)
株主総利回り(%)113.1136.6111.863.164.7
(比較指標:TOPIX (東証株価指数) )(%)(114.7)(132.9)(126.2)(114.2)(162.3)
最高株価(円)2,0223,1852,3651,9221,205
最低株価(円)1,1511,4961,461743741

(注)1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については、記載しておりません。
3 第20期、第21期及び第23期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権付社債等潜在株式がないため、記載しておりません。
4 第22期及び第24期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、新株予約権付社債等潜在株式がないため、記載しておりません。
5 従業員数は、当社から他社への出向者を除いた就業人員であります。
6 第22期及び第24期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
7 当社には、持分法適用対象会社が存在しないため、持分法を適用した場合の投資利益については、該当事項はありません。
8 最高・最低株価は、東京証券取引所(市場第一部)におけるものです。
9 当事業年度より、従来販売費及び一般管理費として計上していた製品梱包費用の一部を、売上原価として処理する方法に変更しており、第23期については、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
なお、第22期以前に係る累積的影響額については、第23期の期首純資産に反映させております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01327] S100LKRX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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